「Catch the Sports!」の収録を行いました。ヘッドラインニュースの1つに、サッカー協会の犬飼会長がJリーグの秋春シーズン（9月～6月）制を2010年から導入したい旨の発言があったと伝えていました。

私は犬飼会長に賛成です。スポーツビジネスでは、1年を通じて何がしかのプロリーグが試合をしていることが重要だからです。
アメリカを例に取ると分りやすいです。
　MLBは、4月～10月
　NFLは、9月～1月
　NHLは、10月～6月
　NBAは、11月～6月
と言うように4大プロリーグは棲み分けを行っています。

1年中試合がある上に、リーグとライセンシーはお互いに「Non－Exclusive」（非独占）の契約関係ですから、マーチャンダイジングが活発化します。ライセンシーは4つのリーグと契約を結べば、1年中生産と販売が可能です。生産と販売が途絶えることがありませんので、雇用も安定します。
テレビ局はレギュラーシーズンの後半とプレーオフに照準を合せる形で放送スケジュールを組み立てますので、視聴者は1年を通じてプロリーグを楽しむことが出来ます。

Jリーグが秋春シーズンに移行すると、春秋はプロ野球、秋春はJリーグ、となって1年を通じてプロリーグを楽しむことが可能になります。そして、ｂｊリーグが徐々に育ってくれば、日本のプロスポーツもアメリカに似た形が取れ、スポーツ産業の拡大に貢献できると予想できます。

MLBのレギュラーシーズンが終了しました。年俸総額がMLBで最も高いヤンキースが14年ぶりにプレーオフ進出を逃しました。12年間務めたジョー・トーリ監督が去った途端にチーム成績が振るわず、打撃と投手の両部門ともヤンキースの選手は無冠でした。ニューヨークのヤンキースファンは選りに選って現在のヤンキースタジアムの最後の年に勝てないとは不甲斐ないと嘆いているに違い有りません。
去ったトーリ監督はドジャースをプレーオフに導きました。居なくなって分るのが監督の力量かも知れません。

イチロー自身は8年連続で200本以上の安打を記録し、3割以上も維持しましたが、マリナーズは101敗を喫しました。ほぼ、3試合の内、2試合負けている勘定になります。
イチローの入団以来、マリナーズのプレーオフ進出は1回だけです。8回の内、7回は200本安打でも優勝争いに貢献していないことになります。どうも、ピート・ローズの「イチローは東部の有力チームに移籍した方が良い」とのコメントは的を射ているようです。しかも、新聞報道によれば、一部のチームメートや地元メディアがイチローを「利己的な選手」「最も過大評価されている選手」と評しているそうです。
GMと監督が更迭されれば話は別ですが、そんなチームやシアトルにイチローが居続ける必要もないでしょう。

一方、岩村選手のリードオフマン的活躍が光りました。過去10年の内、9回がアリーグ東地区の最下位だったレイズを岩村が地区優勝に導きました。岩村選手のプレーオフでの活躍が楽しみです。

アメリカの下院が不良資産の買取制度を盛り込んだ金融安定化法案を否決しました。金融不安は更に深まり、アメリカの経済の先行きは不透明になっています。経済の血液である「お金」が収縮してしまいましたので、アメリカの景気後退は避けられません。この影響は世界に波及すると予想されます。

Sports Journalの9月8－14日号を読んでいましたら、NFLのRoger Goodellコミッショナーが事務局スタッフに、景気後退が顕著になったので、今後「経費は上昇し、収入は伸びない」と判断する。だから、コスト管理を徹底し、収入増に積極的に取り組むように注意を促した、と報じていました。

Goodellコミッショナーはスポーツ産業は景気に左右され易いと指摘した上で、テレビは長期契約なので急に影響を受けることはないが、マーチャンダイジングとスポンサーシップは足が速いとスタッフに警告を発したと記述していました。

言うまでもなく、マーチャンダイジングは個人消費に依存します。経済が減速しますと消費が冷え込みますので、人気の高いNFL商品と言えども、小売店の売上が減少する可能性が高くなります。
また、スポンサーシップは企業の収益が悪化しますと最初に削減対象になる広告宣伝経費の一部です。

NFLのコミッショナーの警告はアメリカの金融不安が底なしの沼に落ち込む前の9月初旬に行われました。アメリカ全体が「1世紀に1度」の不況に見舞われているだけに、NFLは更に経費削減を強化するでしょう。

NFLを初めとするアメリカのプロリーグが景気後退の時期にどのような対処策を講じるのか観察を続けたいと思います。

終盤になって1ゲーム差の阪神と巨人。残りが10試合と9試合となってペナントレースの行方が分らなくなりました。そして、今日は甲子園に巨人を迎えて直接対決。ところが、地上波もBSも阪神対巨人をテレビ中継しませんでした。

そう言えば、セリーグの中日と広島の3位争いやパリーグのオリックス・日本ハム・ロッテの2位・3位争いも、熾烈で面白いはずなのに、地上波局は全然放送しません。
プロ野球のテレビ放送はどうなっているのでしょうか？

一般的に、プロリーグはペナントレースが激化する終盤戦が白熱化し、面白い試合が続くものです。また、試合が進むに従い、選手たちの一挙手一投足が彼らの将来を左右しかねない重要な場面が増えます。
だから、MLBやNBAなどのプロリーグでは、地上波の全国放送はペナントレースの後半にどっと増えます。アメリカのテレビ局は、シーズンの終り際・プレイオフ・最終戦の放送で帳尻を合わせているとも言われています。

アメリカに比べると、日本のテレビ局は前半から全力投球です。前半思惑通りにならないと、後半は大幅削減です。プロリーグは後半が面白いと言う本質的なことが分っていないですね。

国内の景気が長年に亘って低迷しているために、技術力のある日本のメーカーは海外に生産拠点を移し、海外での販売に力を注いでいます。当然、海外で使う広告宣伝費も増加傾向にあります。例えば、2007年、トヨタ販売USAは3億4,400万ドル（約360億円）、レクサスが1億2,200万ドル（約130億円）の広告料をアメリカ市場で使っています。
メーカーの海外シフトによって、国内のテレビCM購入料が減少して、テレビ局の2008年上期の決算は大幅な減収減益が予想されています。

かかる悪い環境だからこそ、コミッショナーとオーナーはテレビ放送のあり方をテレビ局と協議すべきではないでしょうか？

9月14日ラジオ放送の「Catch the Sports!」で電話インタビューに応じて頂きましたミズノの上治（うえじ）専務に会い、ミズノの東京本社で1時間ほど意見交換をしました。
ミズノは、日本を代表するスポーツ用品メーカーです。野球のボール作りからスタートし、現在1,700億円の売上を誇っています。

今日上治さんにお会いしたのは、日本のスポーツ産業を大きくするためにはミズノの協力が不可欠と考えたからです。
私は、機会があるたびに、日本のスポーツ産業はアメリカの20分の1、日本のGDPがアメリカの2分の1だから、スポーツ産業も2分の1で対等、従って、日本のスポーツ産業を「10年で10倍の10兆円」にしようと言っています。スポーツ産業の拡大は共通の課題ですから、今後とも、コミュニケーションを続けることで専務と意見が一致しました。

もう2つ、嬉しいことがありました。1つ目は、私のゼミ生がミズノに就職を挑戦する時、4次試験の内、2次まで免除して貰えることになりました。2つ目は、春と夏の休み期間中に、1ヶ月間インターンを受けてくれるそうです。

電話インタビューを切っ掛けに、ミズノと大変建設的な関係作りが出来ました。ラジオも力がありますね。