プロスポーツリーグや大学スポーツ組織は、テレビ放送や商品化などの権利を保有する。放送権を買ったテレビ局は、放送権利料に番組制作費とテレビ局の電波料を上乗せしたCMタイムを番組スポンサーに販売する。また、商品化では、通常、ロイヤルティは卸売価格（小売価格の６０％程度）の６％で設定されるので、小売店でNYヤンキースの帽子を野球ファンが１０００円で購入した場合、ライセンシーである野球帽子メーカーからライセンサーであるMLBに３６円が支払われる。日常的に、スポーツ団体や組織は、選手や職員に給料、スタジアムなどの施設に使用料、弁護士や弁理士事務所に法的サービス料、等を支払う一方、球団から給料をもらった選手は代理人に手数料を支払っている。

このように、権利を保有するスポーツ団体や組織は、多くの種類の産業や企業と取引をしており、米国スポーツ専門誌の統計によると、２００１年に４大プロリーグ、マイナーリーグ、その他プロスポーツ、大学が稼いだ収入の合計は約３１８億ドル（約２兆９０００億円）、同年のスポーツ関連消費総額は１，９４６億ドル（約１８兆円）だった。このことから、スポーツ産業全体の経済規模は、権利保有団体・組織が稼ぐ収入の６～７倍であることが推察できる。
２００１年当時の売上が３５億５０００万ドルだったMLBは、２００８年には６５億ドルに、NFLは同年比較で４０億ドルから８０億ドルに伸ばしているので、おそらく、米国のスポーツ産業は現在、３０兆円に近い規模に達していると推測する。

米国の手法を日本に適用すると、権利を保有するスポーツ団体（プロ野球、Jリーグ、bjリーグ、その他）の総収入は約２０００億円。それを６～７倍するとスポーツ産業の規模は約１兆３０００億円程度とみなすことができる。だが、日米のGDP（国内総生産）比較を加味すると、日本のスポーツ産業が１３～１５兆円規模で米国の肩に並ぶことになる。やり方次第で１０倍の成長が期待できる。米国に比べ、日本のスポーツ産業はなぜ小規模なのか。その理由を３つ挙げる。
１つ目は、リーグと球団数が少ないために、リーグと球団の総収入が小さい。
２つ目は、米国の大学が４大プロリーグの売上合計と同じ程度の収入を得るのに対し、日本の大学の収入は極めて少ない。
３つ目は、権利の現金化に精通した「スポーツ経営（Sports Management)」の専門家が少ないーことだ。

米国の大学スポーツ組織はスポーツ経営のプロが管理している。昨年６月には、WTA（世界女子テニス）ツアーの最高経営責任者が、PAC－１０（UCLAやスタンフォード大学など、アリゾナ州・カリフォルニア州・オレゴン州・ワシントン州の１０大学で構成）のコミッショナーに就任した。
アマチュアのスポーツ組織であっても、組織の管理者はプロなのだ。だから、米国では、プロ・アマを問わず、スポーツ団体や組織にスポーツ経営を学んだ人材が膨大な数就職し、スポーツ経営を教える大学(UniversityとCollege）が２００以上存在する。

日本の大学も、ビジネスの機会がないわけではない。２日にわたり、１２０キロの沿道を人々が埋め尽くす箱根駅伝、国立競技場に５万に近い観客を引き付ける大学ラグビーなどは、豊富な金脈があるのに掘る量が少ない。サッカーや野球も、物足りない。スポーツ経営の専門家が組織に入り、得た収入を大学施設に還元する仕組みを作り上げると、スポーツ産業が必ず活性・拡大する。
大学卒業生の就職氷河期が続くが、プロスポーツリーグが収入を増やし、周辺産業や企業をもっと潤わし、大学のスポーツ組織が「商業」に目覚めてくれたら、日本のスポーツ産業が拡大する。そうなれば、産業の成長に比例する形で大学卒業生を吸収することができるのに、と思わざるをえない。

昨年は政治が大きく動いた。今年はプロスポーツリーグが動く番だ。
スポーツを取り巻く環境は決して良くない。世界的景気後退がスポーツ界にも打撃を与えたからだ。そのため、米国のプロリーグは職員のレイオフ（一時解雇）に踏み切った。日本のプロリーグは人員削減では効果がでない。赤字体質故に人員を絞り込んでいるからだ。だからと言って、親会社や出資会社に全面依存することもできない。なぜなら、企業環境が悪化しているのに加え、今年は広告宣伝費用が冬季オリンピックとサッカーのワールドカップ（W杯）に配分されると予想されるからだ。逆風だからこそ、今年、日本のプロリーグは「災いを転じて福となす」べく、抜本的構造改革を講じるべきなのだ。

プロ野球　：　プロ野球では2004年のストライキの後、経営者と選手会が構造改革の推進について合意した。表面的には、改革の具現化は交流戦に止まり、経営の面では何も進展していないように見える。だが、その後の5年の間に球界は確実に地殻変動が進んだ。球団と球場の経営の一体化が黒字をもたらすことを仙台が示したため、球場を管理するのは、札幌を除くパリーグ5球団と、セリーグの阪神と広島を合わせ、7球団に増えたことが一例だ。一方で、球団と球場の経営の一体化が進んでもチケット料と球場内物品販売だけでは大幅な黒字を得ることができないことも分かった。
また、巨人戦一辺倒ではテレビからの収入増加の見込みが立たないことも明白になった。もはや、インターネットを利用してその時その時で最も熱戦が期待できる対戦カードを視聴者に選ばせる手法をとらない限り地上波放送局による野球中継の視聴率向上はありえない。その上で、地上波放送に続くBS・CSではそれぞれの特性を生かした試合中継を行うべきだ。
球団経営者の多くは、既に、球団と球場の経営の一体化と全国市場からの収入増加が経営黒字化の2本柱と気付いている。今年はコミッショナーの出番が来る。だから、コミッショナーにビジネスマンの役割を担う準備を勧める。

Jリーグ　：　今年は南アフリカでW杯が開催される。日本代表のグループリーグ突破を期待したい。代表チームが決勝トーナメントに進めば、大フィーバーが起ること必至だが、グループリーグ敗退でもW杯人気は続くと予想する。問題はW杯がJリーグの収支を悪化させる可能性が高いことだ。NHKを除く民放局は、放送権利料＋番組制作費＋電波料から成るCM料を番組スポンサーから徴収するが、放送権利料が高いのでテレビ局と広告代理店は必死になってスポンサー探しをするに違いない。W杯に廻される広告料の一部はJリーグ広告料の減少に繋がることもあり得る。
また、業績悪化の折、出資会社の減損処理も簡単ではない。結果、Jリーグのクラブの大半は来年度決算で赤字幅が拡大し、Jリーグ全体で債務超過に陥る可能性が高い。協会とJリーグが共同で権利処理会社を作り、権利の一括管理で「売り手市場」を形成して、獲得した収入を分け合う形を取らない限り、経営破綻を来たすクラブが続出するだろう。手をこまねいている暇はない。

bjリーグ　：　Jリーグの中には地方自治体が直接クラブに出資している例がたくさんある。山形のように県が設立した公益法人がクラブの運営会社になったり、大分のように県知事がクラブの社長を任命する、などの例もある。だが、プロバスケットボールのbjリーグ各球団は地方自治体の不公平な扱いに苦慮している。不思議なことに、地方自治体はアリーナ使用において、事業税を払っているbjリーグ傘下の球団よりも税金を納めていないアマチュア団体を優先している。しかも、bjリーグの球団はアマチュアよりも数倍高い使用料を取られている。なぜだか、誰もこの不合理な理由を説明できない。
地方自治体がJリーグのクラブに出資しているのはスポーツが生み出す経済の活性化を期待してのことだ。当然、この理屈はbjリーグにも適用できる。bjリーグはこのことを地方自治体に強く訴えるべきだ。そうすれば、今年から、地方自治体はJリーグのクラブに施す優遇策をbjリーグ各球団にも与えることになるだろう。

新聞が、戦力外通告、契約更改、移籍など、プロ野球やJリーグに所属する選手たちの動静を連日、報道している。毎年繰り返される選手たちによる喜怒哀楽。その中にあって、同年配の中山雅史と山崎武司の喜びは少し違った。
J1のジュビロ磐田一筋だった元日本代表の中山は42歳。今季末、戦力外通告を受けた。だが、現役続行を希望し、J2のコンサドーレ札幌への移籍が決まった。一方の山崎は来期42歳を迎える。2004年に一度クビを宣告されるが、今季、楽天のクライマックス・シリーズ進出に貢献。2億5千万円プラス出来高の2年契約を楽天と結んだ。大ベテランの契約を参考に、プロ野球とJリーグの将来について考察する。

プロ野球は現在、12球団で組成。球団支配下の選手総数は約800名。プロ野球選手会によると、選手寿命は約10年。毎年70～80名が引退し、ほぼ同数の新人が入団する。だから、40歳を超えた山崎は例外的存在だ。
Jリーグのクラブ数はJ1とJ2それぞれ18、合計36。Jリーグキャリアサポートセンターによれば、選手登録数は約1,000名。毎年約130名が加入し、同数が登録を抹消される。登録抹消（Jリーグ引退）の平均年齢が26歳。20代の引退が70％を占める。そんな環境の中での中山の現役続行は、山崎以上に珍しい。
ほぼ同じ年齢の山崎と中山だが、プロ野球とJリーガーの年俸になると格差が歴然としている。年俸1億円以上をスポーツエリートの証しの一つとするならば、プロ野球は71名。およそ10人に1人が超エリート。一方、Jリーグは10名。約100人に1人だから、サッカー選手が1億円プレーヤーになることはまさに至難の業といえる。

かかる環境の下で、プロ野球がMLBの経営水準に近付くには、全国市場での権利の一括管理は避けて通れない。 そのためには、逆説的だが、プロ野球は1億円プレーヤーをもっと増やす施策を講じるべきである。プロ野球は50年以上にわたって12球団による2リーグ制を維持している。年間の観客動員数は約2,500万人。微増が続いている。各球団が全国市場での権利処理を競合しながら行う現下のシステムでは、全国市場からの収入は増えない。
むしろ、テレビ視聴率低下に伴い収入減が予想されるので、球団経営はチケット販売に大きく依存することになる。しかし、それではMLBに半永久的に近付けないし、阪神と巨人以外の球団の黒字も実現しない。だからといって、権利の一括管理がすぐに実現するとも思えない。 だからこそ、MLB選手並みとは言わないまでも、年俸額を引き上げ、1億円プレーヤーを増やすべきなのだ。なぜなら、高い選手年俸を賄い、球団経営を黒字にするには全国市場で現金化できる権利の一括管理が不可欠だと大多数の球団経営者が認知することが大事だからである。その意味で、経営的に矛盾するかも知れないが、選手会がもっと強くなることが重要なポイントのように思える。

一方、Jリーグは最低年俸を設定し、その額を徐々に引き上げる方策を取るべきだ。その実現のために、Jリーグ加盟クラブの拡大策を一時中断して各クラブの収支を整えることを優先することを勧める。Jリーグ選手協会によれば、選手契約はABCに区分される。新人や実績のない選手はC契約からスタート。A契約だと最低でも480万円、上限はなしだが、C契約とＢ契約の基本給は480万円で、最低年俸の設定はない。
したがって、経営の苦しいJ2のクラブに属するC契約やB契約の選手の中には、J2より下部組織のJFLに参加する企業クラブの選手（社員）よりも年俸が低い例が続出する。これでは、Jリーガーが子供やアマチュア選手に「夢」を与える存在から懸け離れかねない。だから、Jリーグでは1億円プレーヤーを増やすよりも、最低年俸の設定と引き上げが急務の策といえる。

下記は、掲題、フジサンケイ　ビジネスアイ記事のオリジナル原稿。 

今年のプロ野球は、監督の契約延長（正確には、終了する契約を延長するか否かの）問題にも注目が集まった。監督の契約にかかわるゴタゴタは毎年起きているが、今年は主役がファンに人気の高いバレンタイン氏とメディア受けの良い野村克也氏だったために、グランド外の戦いとしてメディアを賑わした。
この場合、メディア露出の多い方が有利になる。日ごろメディアとの接触が多く、ファンからの同情を受けやすい監督が善玉で、寡黙を貫き通す球団（経営者）が悪役に回るのが一般的だ。だが、沈黙はもはや経営者の美徳ではない。

諺に、「沈黙は金なり」がある。昔の親父は無口だった。子供がダダをこねると、決まって、黙ってげんこつをくらわすのが普通だった。今はそうはいかない。価値観が多様化した現代は、無言は通用しない。逆に重大な発表をする時、不祥事が起った時、または、関係者の意見が食い違ったとき、など、組織や企業のトップが積極的に説明を試みることが重要となった。つまり、スポークスマンの機能が不可欠の世の中になったのだ。
典型的な例が米国だ。人種と言語が錯綜しており、無口では相手に絶対に意思が伝わらない。だから、国家的一大事では、大統領がテレビやラジオを通じて国民に意とする所を伝えるし、プロスポーツリーグの場合、コミッショナーがメディアに向かって頻繁にメッセージを発信する。スポークスマンの重要性を良く理解しているからこそ、彼らはカメラの前に立ちマイクに向かうのだ。
ところが日本では、トップがスポークスマンの役割を演じる組織や企業は極めて少ない。逆に、重大事にトップが下がる有様を見かけることが多い。それでは、世間から磐石の信頼を得ることはできない。

われわれが神から授かった意思の伝達手段は、「話す」と「書く」の2通りしかない。赤ちゃんが「泣く」のは話すことができないからであり、「暴力」を振るうのは話す力と書く力の乏しいかわいそうな人の最後の手段なのだ。現在、組織や企業のトップは3つの役割を果たす必要があると言われる。意思決定、リーダーシップ、スポークスマンである。内、最適な意思決定をタイムリーに行うことが最も重要である。そのため、組織や企業のトップは正確な情報を必要としており、彼らは誰よりも多く、且つ、精度の高い情報が集まる仕組みを構築している。だから、組織や企業の中で最も事情通であるトップが内外に向かって情報を発信するのが最も自然な形である。また、信頼と言う観点からも、トップが消費者、相手先、ファンに（メディアを通じて）直接メッセージを発信するのが最も説得力があるのは言うまでもない。

ところが、実際はそうなっていない。たとえば、私がパーソナリティを務めるラジオ番組の「Catch the Sports!」。その中に電話インタビューのコーナーがあるが、スタッフが広報を通じて社長や会長（場合によっては担当役員）に出演依頼をすると、10人中9人はお断りの返事。時には、広報担当者が即座に「無理です」と返答するそうだ。広報の心得違いに驚くことも多いと聞く。
最も信用の高いトップが、自社の新製品や売れ筋商品の特徴を製品開発のエピソードを交えながら消費者（リスナー）に直接伝える機会があるのに、その機会を握り潰す広報担当の間違った判断を許すトップも反省をする必要がある。社長や会長などの組織や企業のトップがメディアから逃げる組織や企業の将来は決してばら色ではない。トップは良いスポークスマンであらねばならない。今年のプロ野球は、トップのメディアへの積極的語りかけが消費者やファンの心を掴む有効な手段であることを改めて教えてくれた。

下記は、掲題のオリジナル原稿。「補助金縮減をバネに収入増加を図ろう！」

行政刷新会議の「事業仕分け」で、JOC（日本オリンピック委員会）に対する補助金が縮減の対象になった。補助金の減少は選手強化に支障が出る、とJOCやスポーツ選手から反対の声が上がった。JOCの09年度事業予算は約87億円。80億円前後に減少する可能性がでてきた。参考までだが、米国オリンピック委員会の08年事業経費は約2億3千万ドル（約200億円）。人口と経済力を基に比較すると日米の差は殆んど無いに等しい。だから、両国がオリンピックで獲得するメダルの数の違いが、両国オリンピック委員会の予算の大小に起因することではないことは確かだ。

不幸なことだが、日本のスポーツ団体が「アマチュア」を歪めて解釈しているように思えてならない。たとえば、日本学生野球憲章。現在、憲章の条文の改正作業が進行中。最近、第2次案がでた。その前文で、「学生野球は経済的な対価を求めない心身修練の場である」と定義している。「学生野球＝アマチュア」は自明の理。改めて確認する必要はない。 

産業革命が起り、労働を機械に取って代わられ、時間がたっぷりあるイギリスの富裕層が、スポーツに関る諸費用を自己負担できる自分たちを「アマチュア」と規定した。彼らは、ゴルフ・テニス・ラグビー・サッカーのルールを定め、クラブを組成して、会員以外をスポーツの仲間から排除した。富裕層はスポーツを貧乏な労働者との差別化に利用したのだ。アマチュアの精神は近代オリンピックで昇華し、「経済的な対価を求める」プロ選手を長年に亘って国際舞台から排斥した。
この「アマチュア精神」に最も忠実だったのが日本のスポーツ団体だった。しかも、彼らは、選手だけではなく、自らも経済的対価を求めてはいけないと解釈したのだ。したがって、日本のスポーツ選手は、学生である間は保護者から、また、社会人になってからは企業からの、経済的援助がなければ続けることができない。たとえば、大学の本格的運動部。部員はグランドの近くの寮に入居し、毎日遅くまで練習を繰り返している。学校から施設に対する補助があるものの、寮費や食事代、遠征費や合宿代を合計すると、保護者の負担は相当な額に達するそうだ。正に、金持ちの保護者を持たない学生は本格的な部活に参加できないのが実情だ。企業の運動部も同じ。運動部員の給料、練習のためのグランドや体育館の確保、選手の遠征費用、応援のための試合チケット購入、等、運動部維持に金銭的に耐えられる企業だけが運動部を保有できるし、業績悪化と共に運動部が休部や廃部に追い込まれることにもなる。

プロスポーツでも、リーグ（＝コミッショナー事務局）は非営利団体。米国の4大プロリーグのコミッショナー事務局は全国と世界市場から莫大な収入を吸い上げて各球団に配分している。米国大学体育協会は4大プロリーグの総収入に匹敵する収入を得て、各大学に還元している。米国スポーツ界は、プロ同様、アマチュア組織も大いに稼ぎ、組織に還元する仕組みを構築している。そのため、スポーツ産業が推定で30兆円の規模になっており、選手層が厚くて競争も激しいので、オリンピックで活躍する選手の数が桁違いに多いのだ。

非営利団体が「収入を得てはいけない」と規定している国は世界中どこにもない。JOCはもっと収入を上る潜在的力がある。高野連は春と夏の全国的熱狂を充実した奨学金制度に変えることができるし、大学ラグビーは芝生のグランドを増やすことが可能だ。岸記念体育館に事務所を構えるスポーツ団体も高校野球や大学ラグビーに負けずに、テレビ・マーチャンダイジング・スポンサーシップの権利を現金化する努力をしてはどうだろう。

補助金縮減反対にエネルギーを費やすより、この機会を捉え、JOCと各スポーツ団体が、自ら収入を得て、スポーツ団体間で選手強化を競い合う体制を作る方が賢明と考える。