男子ゴルフの今季メジャー最終戦、全米プロ選手権はドイツ人のアルティン・カイマーが優勝した。彼にとってはメジャーおよび米国ツアー初優勝である。この結果、昨年以来8度のメジャー大会で6人が初優勝を果たしたことになる。世界のゴルフ界は、タイガー・ウッズがスキャンダルで精彩を欠く間に、誰が勝つか予想もつかない混戦状態が続いている。日本のメディアは現状を「群雄割拠」とか「ドングリの背競べ」と呼び、若手有望株の石川遼選手に期待を掛けるが、石川に限らず、日本人ゴルフ選手は世界の壁が高く厚いようだ。今回の全米プロ選手権でも日本人選手の5人全員が予選落ちした。

男子4大メジャー大会は全英オープンが1860年に、全米オープンが1895年に、全米プロ選手権が1916年に、マスターズが1934年にスタートしている。大会はマスターズ以外、毎年異なるゴルフコースで開催され、大会自体が長い歴史を持つが、選ばれるコースも長い歴史とともに世界一の選手を選出するに足る高い難易度を誇っている。昨今はゴルフ用品の改良が進み、飛距離が年々伸びることもあって、迎え撃つコース側も威信をかけて、全体の距離を延ばしたり、ハザードを増やして難易度を上げて選手の技量に対抗する傾向にある。だから、コースに順応できない選手は優勝杯を手にすることができない。この関係は、赤ワインとチーズの関係に似ている。上等のワインにそれに相応しいチーズでなければ、折角の味が調和しないからだ。ゴルフも選手とコースのお互いが頂点を極める間柄であるとき、奇跡・感動・興奮をもたらしてくれる。従い、選手には難コースを克服するために不断の精進と技を高める探究心が求められる。

長い歴史があるメジャー大会だが、日本人ゴルフ選手はこれまでメジャー大会で一度も優勝したことがない。日本には約2400のゴルフ場があり、ゴルフの盛んな国の一つである。しかし、残念なことに日本人ゴルフ選手は世界のレベルに遠く及ばない。それが不思議で仕方がない。 
レジャー白書によれば、2008年の日本のゴルフ産業の市場規模は1兆6760億円。その内訳はゴルフ用品が4000億円、ゴルフ場が1兆1210億円、練習が1550億円となっている。レジャー白書を疑うわけではないが、08年のゴルフ場利用者数は907万人。ゴルフ場収入が1兆1210億円だから、1人が1回当たり12万円を上回る額をゴルフ場で使っていることになる。本当か？

元来、日本のゴルフ産業は社用族が支えてきた。だから、ゴルフがお金の掛かるスポーツであることは承知している。とは言え、延べ900万人が平均で12万円以上も1日のゴルフに使っているとは信じ難い。これが事実とすれば、若年層や年金生活者はゴルフができない。これでは、ゴルフの大衆化が進むわけがない。
海外のゴルフ場のプレー料金は安い。例えば、米国のパブリックコースならば、1回当たり20ドル（約1800円）でお釣りがくる。一流のメンバーコースでも200ドルを上回ることは殆どない。日米で土地の値段が違うことは理解するが、ゴルフのプレー料金が庶民的にならない限り、日本から世界一の選手が次々に生まれることはないだろう。
かかる環境だから、将来願望を含め、18歳の石川遼に期待が掛かる。だが、彼を一人前のゴルフ選手に育てるために彼の家族が払った経済的負担は想像し難い。逆の見方をすると、家族の犠牲がなければ一流の選手になれないようでは、そう簡単に世界に伍する選手は生まれない。
全米プロ選手権に日本人選手が全員予選落ちした情報に接して、20歳前後の選手は渡米して米国のツアーに参加しないと世界一は実現しないな、と強く思った。

文部科学省が幼稚園から大学院までの国公私立すべての学校を対象に行った学校基本調査によれば、今年春、4年制大学を卒業した学生の就職率は60.8％だった。
大学院などへの進学者が13.4％だったので、フルタイムの職に就けなかった卒業生は全体の25.8％、卒業生4人に1人、数にして14万人。学校で教える者として、心が痛む。

今、大学は「ゆとりの学習」の弊害を払拭する最後の砦だそうだ。高校では弊害部分をやり直せないし、弊害持参で就職させることも出来ないからだ。当然、大学にしわ寄せが来る。前期15回、後期15回、合計30回の90分授業を教員は義務付けられている。だから、教員の夏休みはお盆直前から。だが、30回の授業義務は、残念ながら、焼け石に水。
「ゆとり」と「少子化」は文部科学省の役人の理想とは反対に、学生に甘えを与え、自分自ら「知りたい」「学びたい」とする意欲を奪ってしまった。彼らの多くは、与えられたことしかしないし、できないとすぐに諦めてしまう。
大学の授業はすべて専門的。基礎学力があるのが前提だから、基礎知識がない場合は予習・復習が不可欠。だが、学生は追いつく努力よりも、諦めが早い。結局、大学は最後の砦になれない。

数年前に、MLB（米大リーグ）のヤンキースやレッドソックスの話をしている時、ニューヨークやボストンの所在を聞いて驚いた。「地理」を勉強していないので所在地は分からないと平気な顔の学生が半端でなかった。ヨーロッパサッカーでバルセロナやリバプールを聞いた時も同じだった。そこで、毎年、米国4大プロリーグの球団とその所在地を米国の白地図に記入する宿題を課し、4回の宿題の後にテストを行っている。ヨーロッパサッカーの5大国トップリーグも同様、5階の白地図宿題とテストを行う。信じられないことだが、テスト予告をしてもゼロ点が続出する。それでは下駄を履かせられないので、再度テストを行うが、4分の1が、依然、15問中5問以下の正解。
質問の内容や事前告知を考慮すると、中学生以下のレベルだから、「意欲」の問題としか言いようがない。だから、期末のテストも散々なものだ。

私の事例は例外的で、本当は意欲旺盛な学生が大半かもしれない。しかし、私が企業の人事担当ならば、MLBやヨーロッパサッカーを学ぶ学生が、宿題と事前告知を経ても、ニューヨーク、ボストン、バルセロナ、リバプールの場所を指摘できないならば、採用する気になれない。一事が万事いい加減と推察するからだ。

プロ野球の2軍の選手もほんの5年前と比べ気質が変わったそうだ。指導者が檄を飛ばすと、昔は「何くそ」と食らいついてきたが、今は心を閉ざすらしい。2軍監督によると、2軍に居続ける選手と1軍に昇る選手の違いは、自覚と目標を持つか否かだそうだ。
一般論だが、組織は20％のリーダーと60％の中堅、20％のその他で、構成される。中堅が優秀な企業ほど伸びる。なぜなら、力のある中堅がリーダー層に刺激を与えるからだ。一方、中堅の力が落ちると企業の力も低下する。

就職難は、リーマン・ショック後の景気低迷によって企業が新規採用に慎重になったためと言われているが、景気の悪化だけが原因ではないような気がする。企業で働いた経験、および、授業の実態から推察して、卒業生の質に疑問を持つ企業の人事担当が新卒採用を躊躇しているように思えて仕方がない。今のままでは、近い将来、企業が新卒採用よりも中途入社に力点を置く公算が大きい。
危惧が現実にならないために、1軍に昇る野球選手のように、学生にも早くから自覚を持って欲しい。

2010年3月期決算から、上場企業の有価証券報告書に年間1億円以上の報酬を得た役員を記載することになった。ある週刊経済誌が6月30日までに提出された報告書を集計した結果、167社から289人の該当者があった。企業のグローバル化が進んでいる割には、1億円以上を受け取っている役員の数は存外少なかった。その反動なのか、評価のものさしが異なるにもかかわらず、企業人に比べプロ野球選手の報酬は高いとコメントを述べる人もいた。この機会に、今回初めて公表されることになった企業役員報酬の実態に絡ませプロ野球選手の年俸についてコメントしたい。

わが国には、150万を超える株式会社が存在し、うち約4000社が上場している。経済誌の数字から推定することになるが、決算期が3月でない上場企業や超優良企業並みの財務内容を誇る非上場企業を含めたとしても、役員に1億円以上の報酬を出せる企業の数は恐らく200社を超えることはないだろう。また、1億円以上の報酬を受け取る役員も300人を少し超える程度に止まるだろう。
現在、一流企業のサラリーマンであっても、彼らの生涯年俸は約3億円。一流企業でも全社員の99.9％は年間1億円の報酬に届かないし、150万を数える社長さんたちも大半は1億円に至らない。公務員を除く全産業の就業者数が約6000万人だから、約300人の高額報酬受領者の枠に入るのがいかに狭い門なのか容易に想像がつく。従って、彼らが羨望の的になるのは、一面、やむを得ないことかも知れないし、そこで、プロ野球選手の報酬がやり玉に挙がることになるようだ。

確かに、プロ野球では約70人の日本人選手が1億円以上の年俸を得ている。公表対象外の外国人選手を加えると、恐らく100人を超す1億円プレーヤーがプロ野球界には存在すると推察できる。そのことは、選手の8人に1人が該当することを意味し、一見決して狭き門ではないように思われる。しかし、プロ野球選手も極めて狭い門を通過してきた超エリートなのだ。
多くの子供たちの夢がスポーツ選手になることであることは皆が承知している。小学校・中学校・高校・大学と進学するに従い、自らの能力や家庭の事情など、諸々の理由により、これまた大半の若者がスポーツ選手になることを断念する。最後まで残ったスポーツ界のエリート中のエリートがプロ野球選手だ。いわば、公務員を含む全ての就業者の頂点に立っていると言っても過言ではない
さらに、かれらは自らの技量で年俸を手にしている。打率・本塁打数・防御率などプロ野球選手にはごまかしの効かない数字が付いて回り、その数字が年俸査定の基礎となるからだ。

プロ野球球団の収支構造にも触れておく必要がある。一般企業に不可欠な、研究開発費、販売促進費、流通経費、広告宣伝費を負担しなくて済む球団は、球場使用料、事務所維持管理費、役員・職員の給料、キャンプや遠征費などの選手関連経費を除く、残りの金額を選手の年俸に当てることができる。
この仕組みは全世界のプロリーグにあてはまるが、米国のプロリーグやイングランドのプレミアリーグでは、選手報酬総額が球団支出の約60％を占めるようになっている。収入が増えれば選手報酬も増える仕組みなので、日本のプロ野球も同様、球団収入が増えるに従い選手年俸も高まることになる。
この点が、遠い昔に先輩が苦労して投資した案件が、今になって花を開いた企業の会長や社長と異なる。プロ野球選手のように1人だけの業績評価ではなく、組織の頂点にいた（それだけでも大変なことだが）だけで約300人の枠に入った幸運な方も含まれていることも知って欲しい。

戦前には、「問答無用」と言って拳銃を打っ放した青年将校がいた。私が子供のころは、悪いことをした男の子の頭を黙ってガツンと殴る親父たちがたくさんいた。昔の男は寡黙だったこともあり、夫婦や親子の対話が足りないことが日常的だったし、話し合いが膠着状態になると腕力に訴えることも多かった。
今はそうはいかない。しかし、現実問題、話し合いで決めることが民主主義の要諦と言いながらも、会話を保つことや議論を深めて妥協を見出すことは、易しそうで意外と難しい。

スポーツの世界も対話が上手とは言い難い。師弟関係があったり、上下の間に厳しい作法があることも一因だが、技術を体得させる必要があることに加え、根性論も絡んでくるために、監督やコーチが選手に理で悟らせるよりも体で覚えさせることを優先しがちだからだ。そのため、言葉よりも手の方が早く出やすい。最近は減ったと聞くが、鳴り物入りで入団してきた新人が期待に反して伸び悩むとき、不甲斐ないと鉄拳が飛ぶことも皆無ではないらしい。
また、プロの球団（クラブ）の中も対話が不足しやすい環境にある。普通の企業に比べて人的構成が複雑だからだ。通常、球団の人事は、天下りを含む出資会社からの出向組、数は少ないが生え抜き組、専門職の中途入社組、そして選手出身者たちの4つのグループに分かれている。そのため、日頃から意思の疎通を欠くことが多い。
監督人事に関するフロントと監督の対話不足もシーズン後半の年中行事となっている。地味なことだが、対話力は球団経営者が備え持つべき能力の一つかも知れない。

球団フロントと監督、及び、選手とコーチ陣の対話不足は球団の成績を悪くするので、ファンに失望感をもたらすが、社会的損失は小さい。だが、政治家、特に、首相の座に就く力のある政治家の対話能力の欠如は国家的損失に直結する。
参議院選挙の敗北によって「死に体」に陥っている菅政権だが、菅氏が依然として首相であることは紛れもない事実。その一国を代表する首相が連絡を取ろうとしても無視し続ける人物がいる。民主党元幹事長の小沢氏だ。小沢氏と彼のグループは民主党の中で隠然たる勢力を保っており、来る9月の民主党代表選挙に小沢氏自身が出馬して勝利した時、日本の政治の将来が空恐ろしいことになりかねない。

菅氏との対話が途絶えていることが示す通り、小沢氏は、彼の気に障ることを言った人を遠ざけたり、大事な時に雲隠れする、悪い癖がある。そんな彼が絶大な権限を行使できる首相になったと仮定しよう。国内で彼に諫言できる人はいなくなるだろう。なぜなら、耳に痛いことを言う人は遠ざけられることが明白だからだ。彼に追従する輩だけが彼を取り囲み、結果、彼の独裁政治が跋扈するだろう。外政はもっと怖い。気に食わない国の首脳との対話を平気で拒否しかねないからだ。外交が途絶える国が出てくるかもしれない。
小沢氏は日本を牽引する公人だ。子供の喧嘩のように、口を利かない姿勢では困る。反対意見を言う人や悪口を言う人も抱擁する寛容さを備えて欲しい。一方、メディアにも問題がある。新聞やテレビは菅氏と小沢氏の間に対話がないことを承知しているにも拘わらず、事実関係を報道するだけでそれ以上のことは触れない。小沢氏が国民に人気が無いことや「カネの問題」が解決していないことを勘案して、小沢氏が総理になることは無いと確信しているからだろう。
だが、一般論として、剛腕政治家の対話拒否が高い危険性を含んでいることをメディアは伝える責任があると思うが如何。

サッカーワールドカップ（W杯）南アフリカ大会はスペインの初優勝で幕を閉じた。
スペインを代表するクラブチームのレアル・マドリードとFCバルセロナは欧州で行われる選手権（対抗戦）勝率が1位と2位である。加えて、スペインの育成システムも評価が高い。したがって、スペインの代表チームは常にW杯の優勝候補に挙げられてきた。しかし、毎度期待に反して、決勝進出もできない不思議なチームだった。

筆者は授業で「今回のスペインはこれまでと違うよ。勝つ理由がある」と学生に言い続けた。その根拠は、欧州サッカー5大国トップリーグのうち、スペインの総収入が2006－07年シーズンにイタリアを抜き3位に浮上、さらに08－09年にドイツを抜いて2位になったからだ。「金持ちけんかせず」という。お金に余裕が出ると気持ちもおおらかになる。もとも、マドリードとバルセロナの選手からわだかまりが減れば、スペインが”無敵艦隊”になるのは明らかだった。

スペインでは、1936～39年に国を二分する内戦があった。その時、バルセロナのあるカタルーニャ州は自治権を与えてくれた共和国側を支持し、フランコ将軍率いる人民戦線と対立した。結果、カタルーニャ州は不幸にも、内戦に勝利したフランコ政権の下で75年までの長い期間抑圧を受けることになる。 このこともあって、バルセロナはチームに「カタルーニャの人々の代表として誇りを持つこと」を求め、当然のことながら、レアル・マドリードとバルセロナの試合は政権側と地方州の代理戦争と化した。ライバルによる宿命の試合は国際試合よりも重要視された。
スペイン代表チームを組む時、実力から判断してマドリードとバルセロナの選手が中心を占めることになる。これまで、最大・最強のライバルチームに所属する選手たちはW杯だから今日から国旗の下で一丸となって戦えといわれても、すぐに順応できなかった。スペインが勝ち続けるには何かの触媒が必要だったのだ。

リーグ全体が裕福になったからスペインが優勝したといったら、サッカーの試合を戦術の視点でとらえる専門家から「ばかを言うではない」と叱られるかもしれない。しかし、試合をするのは感情の動物である人間。気持に左右されるのが人間の性。スペインの場合、対立感情を和らげることが最も効果的な戦術だった。時間も緩和を後押ししてくれた。同時に、経済的余裕も心の刺々しさを解消するのに役立ったはずだ。
逆の例を取り上げると分かりやすい。スペインに代わり06－07年から4位に下がったイタリアは予選リーグを突破できなかった。スペインとイタリアを比較する限り、「金持ち」優位論もまんざら的外れでもなさそうだ。

スペインが「呪縛」から解放された。同様に、サッカーにハイテクを導入してもいい時期にきている。今大会では誤審にも注目が集まった。サッカーは人間にすべての判断を委ねる方針を堅持してきた。審判の問題では保守的だった。だが、このやり方は審判が賄賂の標的になりやすい。事実、欧州では審判を買収するスキャンダルが繰り返されてきた。
サッカーは他のスポーツと違って、「1点」の価値が極めて高い。1点を争うスポーツであるゆえに、審判の負担は想像以上に重い。今やW杯などの国際大会では30を超えるカメラが入る。瞬時にビデオ再生もできる。微妙なゴールの時は、ビデオ判定を行うべきだ。ゴールの時は試合が中断する。短時間でゴールの再確認をする習慣を付ければ、ハイテク導入にも直ぐに慣れるに違いない。