2007年度のサッカーくじの売上は約520億円になる見込みです。サッカーくじが導入された2001年度の642億円に次ぐ2番目に高い収入になります。累積の結果最高6億円当るビッグの投入が売上急増に結び付いたようです。

しかし、520億円の収入は、当選金に260億円分配され、事業費に約150億円掛かりますので、収益は約110億円になります。110億円の中から累積債務返済に95億円が充当され、残りの15億円から、なぜか、5億円が国庫に納付されますので、やっと、10億円がスポーツ振興助成金になります。

サッカーくじは、公営ギャンブルの権益を持たない文部省（現在、文部科学省）がイタリアのサッカーくじを真似て導入しました。教育に直結する文部省がギャンブルに手を染めるのはおかしいとの理由で反対がありましたが、スポーツ振興を錦の御旗に掲げてスタートした経緯があります。

公営ギャンブルには競馬、競艇、競輪がありますが、これらのギャンブルでは売上の70％が当選金に廻され、残り30％が賞金を含む経費に充当されています。ところが、サッカーくじは、「スポーツ振興」の名の下に収入の50％しか当選に配分していません。しかも、賞金に相当する部分をリーグやクラブに配分していません。それでも事業費が年間150億円掛かり、長年に亘り赤字でした。

国が経営するサッカーくじはどうも胡散臭いですね。スポーツ振興は国家戦略の一環として捉え、国の予算で行うべきではないでしょうか。Jリーグを踏み台にするサッカーくじは廃止したほうが良いと思います。

ミッチェル・レポート公表後、スポーツ界と議会が薬物問題に力を入れ始めたようです。

アメリカオリンピック委員会（USOC）とプロリーグが薬物対策のための独立組織を設立すると発表しました。それによりますと、USOCとMLBとNFLがそれぞれ300万ドル、加え、アメリカ反ドーピング機構（USADA）が100万ドルの、合計1,000万ドルが出資され、これにNBA、NHL、PGAも参加して、アメリカではスポーツ界全体で薬物撲滅に取り組むことになりました。

一方、議会では公聴会が開かれ、バド・セリグMLBコミッショナーやドナルド・フェア選手会専務理事が証言しました。これまで、MLBは世界反ドーピング機構（WADA）から薬物対策に消極的と批難されっぱなしでしたが、公聴会でコミッショナーと選手会双方が薬物対策が遅れたことを認めましたので、これで、薬物対策の強化が一気に加速するでしょう。

また、アストロズのミゲル・テハダ選手が2005年当時の同僚、ラファエル・パルメイロの調査に対して「うそ」を言った疑いで、委員会が司法省にテハダ選手の偽証罪捜査を要請したことも明らかにしました。

ミッチェル・レポートの波紋はこれからも広がりそうです。

ゴルフの石川遼選手が今月10日、16歳3ヶ月でプロ転向を表明したことを受けて、埼玉のFMラジオ局、NACK5の番組インタビューに応じました。

番組の最大の関心は若すぎるプロ転向でした。私は、「プロ」になることは実力が全ての世界に足を踏み入れることを意味しますので、遼君自身が「優勝できる」との自信が付いたのであれば、何歳でプロになろうと関係ない、と番組で応えました。これから遼君は「勝つこと」「優勝すること」が求められます。プロは決して甘くないことを肝に銘ずるべきでしょう。

遼君の目標は世界1のタイガー・ウッズだそうですが、タイガーの域に達するには大変なことです。自分自身への投資が大事になります。世界のトッププレーヤーに育ててくれるコーチ・トレーナー・メンタルトレーナーを雇うことを最優先すべきと思います。同時に、高校や大学で不足すると思われる知識と教養を補ってくれる超一流の家庭教師も雇う必要があります。世界のメディアからインタービューを受ける世界のトッププレーヤーは高い見識を持っています。遼君もタイガーを目標にするなら、技だけではなく、知識・教養も競争して欲しいものです。

タイガーは常に完璧ですが、Vijay Singh(Fijiの英雄）も参考になります。彼の練習方法は理にかなっていますし、研究熱心は定評があります。
私は、4大タイトルの優勝者だけが参加資格を有するゴルフトーナメントの放送権を預かっていますので、タイガーとシンがタイトルを獲得するたびに、彼らのプレーを見ることができます。彼らの偉大さは練習の時から伝わってきます。
遼君がタイガーやシンに近づくまでには長い時間と遠い距離がありますが、頑張って欲しいですね。

西武ライオンズのG.G.佐藤外野手の2008年年俸交渉はこれまで5度球団との間で行われましたが、双方の差、1,000万円を埋めきれないために、調停に持ち込まれることになりそうです。

野球協約によれば、リーグ会長が年俸調停の申請を受理したら、コミッショナーとセ・パ両リーグ会長で構成される参稼報酬調停委員会が組成され、調停委員会は、選手と球団の双方からそれぞれの年俸希望額とその根拠を聴き、申請を受理した日から30日以内に年俸額を決定することになっています。
申請書がパリーグ会長に受理されて調停が実際に行われることになれば、制度導入後7件目の調停になります。

日本のプロ野球の調停はアメリカのMLBと比較して選手に不利な制度です。何故なら、調停委員が第三者ではなく、球団が選任したコミッショナーとリーグ会長だからです。日本では公平な調停は無理なようです。また、2月に入りますと各球団がキャンプに入ります。佐藤選手は自主トレなどキャンプの準備も必要です。早期妥結が望まれます。

レポートの公表から3週間が経ちました。レポートに載った選手の反応は2つに分かれました。1つ目のグループは容認、2つ目のグループは否認です。ところが、面白いことに、否認している選手たちが誰1人としてミッチェル氏を裁判所に訴えていません。アメリカは訴訟の国です。否認している選手が「事実無根、名誉を著しく傷つけられた」と裁判沙汰にすると予想しましたが、予想が外れました。

例外はロジャー・クレメンスです。彼は、証言した元トレーナーを提訴しました。しかし、彼もミッチェル氏を訴えていませんので、結局、これまでの所、ミッチェル・レポートに記載された選手はレポート内容を暗黙の内に認めたことになると言えるでしょう。

「反ドーピング」と言えば、世界反ドーピング機構（WADA）のディック・パウンド委員長が昨年12月31日に退任しました。1999年のWADA設立時に就任し、反ドーピングを世界規模で推進した立役者でした。彼の尽力で、シドニー・オリンピックからオリンピックの放送権利料の1.9％（2,500万ドル）がWADAの運営・活動費に配分され始めました。この配分はアテネ、北京と続きます。

アマチュア時代に経済的に苦しかったオリンピックですが、脱アマチュア以降は大会にも選手にも大きな金額がまつわり付くことになりました。特に選手は「優勝の栄冠」は大金を手にすることにもなりますので、選手のみならず周りが「ドーピング」の誘惑に駆られがちです。だからこそ、IOCとWADAは反ドーピングに最も力を注いでいるのです。
MLBが、今、ドーピングに対して自己改革を迫られていることは間違いないことですし、やがて、日本のプロ野球やJリーグにも波及してくるでしょう。