1月9日付けで西武ライオンズ佐藤選手の年俸調停について書きました。彼の調停が実施されますと、1973年のマック・ファーデン（阪神）、1991年の落合博満（中日）、1993年の高木（横浜）、1996年の野村（オリックス）、1998年のソリアーノ（広島）、2001年の下柳（日ハム）に次いで7人目となります。

日本では制度導入以来7人目の調停を行うかどうかで、決着がついていませんが、MLBでは2007年のオフシーズンに、年俸調停を110選手が申請しました。直前の契約合意によって62名が調停を回避しましたので、結局、48名が年俸調停に持ち込んだことになります。

MLBの年俸仲裁公聴会は毎年2月にフロリダかカリフォルニアで開かれます。選手と球団の双方が希望金額を提示し、その根拠となるデータを提出します。データとは、当該選手と力量が「同等」と見なすことができる選手の年俸です。同じ力量の他の選手の年俸を基に、希望金額の正当性を主張する仕組みになっています。
仲裁人は調停も譲歩もしません。提示されたデータに従い、選手か球団かいずれかの主張を「是」とするのみです。しかも、24時間以内に決定し、双方の当事者を拘束します。したがって、希望額を不当に上げる欲の深い選手や、故意に低い額を提示するけちな球団は、年俸調停では負ける確率が高いようです。

このような仕組みですから、MLBでは年俸調停が日常化していますし、極めて事務的に処理されます。また、選手年俸が「同等」の力を持つ選手同士の金額で調整されることになりますので、1人が高くなりますと、年俸調停でなくて普段の年俸交渉でも、その高い金額に他の選手も収斂することになります。なぜなら、球団が年俸調停で勝てない有力な証拠を選手が握ったことになるからです。このからくりがMLBの選手年俸を引上げる要因にもなっています。