2007年度のサッカーくじの売上は約520億円になる見込みです。サッカーくじが導入された2001年度の642億円に次ぐ2番目に高い収入になります。累積の結果最高6億円当るビッグの投入が売上急増に結び付いたようです。

しかし、520億円の収入は、当選金に260億円分配され、事業費に約150億円掛かりますので、収益は約110億円になります。110億円の中から累積債務返済に95億円が充当され、残りの15億円から、なぜか、5億円が国庫に納付されますので、やっと、10億円がスポーツ振興助成金になります。

サッカーくじは、公営ギャンブルの権益を持たない文部省（現在、文部科学省）がイタリアのサッカーくじを真似て導入しました。教育に直結する文部省がギャンブルに手を染めるのはおかしいとの理由で反対がありましたが、スポーツ振興を錦の御旗に掲げてスタートした経緯があります。

公営ギャンブルには競馬、競艇、競輪がありますが、これらのギャンブルでは売上の70％が当選金に廻され、残り30％が賞金を含む経費に充当されています。ところが、サッカーくじは、「スポーツ振興」の名の下に収入の50％しか当選に配分していません。しかも、賞金に相当する部分をリーグやクラブに配分していません。それでも事業費が年間150億円掛かり、長年に亘り赤字でした。

国が経営するサッカーくじはどうも胡散臭いですね。スポーツ振興は国家戦略の一環として捉え、国の予算で行うべきではないでしょうか。Jリーグを踏み台にするサッカーくじは廃止したほうが良いと思います。