ミッチェル・レポート公表後、スポーツ界と議会が薬物問題に力を入れ始めたようです。

アメリカオリンピック委員会（USOC）とプロリーグが薬物対策のための独立組織を設立すると発表しました。それによりますと、USOCとMLBとNFLがそれぞれ300万ドル、加え、アメリカ反ドーピング機構（USADA）が100万ドルの、合計1,000万ドルが出資され、これにNBA、NHL、PGAも参加して、アメリカではスポーツ界全体で薬物撲滅に取り組むことになりました。

一方、議会では公聴会が開かれ、バド・セリグMLBコミッショナーやドナルド・フェア選手会専務理事が証言しました。これまで、MLBは世界反ドーピング機構（WADA）から薬物対策に消極的と批難されっぱなしでしたが、公聴会でコミッショナーと選手会双方が薬物対策が遅れたことを認めましたので、これで、薬物対策の強化が一気に加速するでしょう。

また、アストロズのミゲル・テハダ選手が2005年当時の同僚、ラファエル・パルメイロの調査に対して「うそ」を言った疑いで、委員会が司法省にテハダ選手の偽証罪捜査を要請したことも明らかにしました。

ミッチェル・レポートの波紋はこれからも広がりそうです。