日本サッカー協会に設けられた2018年ワールドカップ（W杯）招致検討委員会の初会合が昨日（20日）開催されました。W杯を単独で招聘して、国内でのサッカーへの関心を更に高めたいとする協会の意図には賛成です。

唯、W杯招致が協会の喫緊の施策であると言われれば疑問があります。なぜなら、選手供給元であるJリーグの経営基盤が脆弱だからです。W杯招致と言った将来の夢を語ることによって、今日の窮状から逃避しているように感じざるを得ません。Jリーグの現状から判断して、W杯招致活動の前に、Jリーグの経営力強化を協会とJリーグで共同して行うべきと考えます。

サッカーの世界では、協会とプロリーグは表裏一体です。なぜなら、どこの国も同じですが、国際大会では、代表監督の要請に応じて、プロリーグのクラブは属する選手を解放（release)する義務を負います。代表チームが各クラブによって十分に鍛え上げられた選手によって組成されなければ、世界との競争に伍していけません。その前提は、各クラブの経済的基盤が安定することです。
クラブの収入を増やし、選手に応分の配分を行うことが大事です。サッカー選手が経済的に恵まれることが重要です。なぜなら、サッカー選手を目指す若者に経済的「夢」を与えることが、サッカー競技人口を増やし、頂点に上るまでの競争を高めてくれるからです。

Jリーグを立ち上げた最大の理由はW杯参加に相応しい選手を輩出することだったはずです。Jリーグ創設の原点に戻って、Jリーグの経営強化を図る時期にあると考えます。