新聞報道によれば、14日に開かれたプロ野球のオーナー会議で、現在、コミッショナー事務局、パリーグ、セリーグに分かれている事務局を統合する組織改編を来年10月1日を目処に行うことが決まったそうです。

アメリカの4大プロリーグは早い時期から組織をスリム化してコミッショナーに権限と責任を集中する体制を整えていますので、日本のプロ野球のオーナー会議は相当遅い意思決定をしたことになります。しかし、遅いとは言え、組織統合を構造改革の一環として歓迎します。
唯、統合だけでは意味がありません。この機会に、コミッショナーのビジネスに関する権限を強化することを勧めます。何故なら、リーグ全体としてテレビ・マーチャンダイジング・スポンサーシップからの収入が全く伸びていないからです。リーグと球団の収入を増やす手立てを講じなければMLBとの差が広がるばかりです。

シーズンが終了しFAの資格を保有する選手がMLB移籍も視野に入れて交渉に臨んでいます。MLB行きが、「お金」だけではなく、選手自身の力を試したいと考えるアスリートの本能も加味されていることは承知しています。しかし、誰でも同じです。選手にとっても「年俸」は大事な判断要素です。

稲尾選手が「ピッチャーがバッターを育て、バッターがピッチャーを育てる」と生前言っていました。良いピッチャーが居なくなれば、良いバッターが育ちませんし、逆も同じです。日本のプロ野球が取るべき最善の策は、収入を増やし、選手に適正な配分をすることです。個々の球団の「企業努力」には限界があります。