アジア・チャンピオンズリーグ（ACL）で戦っている川崎フロンターレが同時平行的に行われる国内リーグの対柏戦で、ACL出場の8選手を先発メンバーから外したことが問題視されています。
一方、今、サッカー界では、強いクラブや有力な選手は過密日程を消化することが当たり前になっていることも事実です。以下は、FIFA（国際サッカー連盟）を頂点とするサッカー界の組織と主なイベント（試合）を簡単な表にしたものです。

上記に関連しますが、サッカー発祥の地、イングランドではFIFAが誕生する（1904年）前に、次の2つのことが決定されました。1つめは、国際試合（最初はイングランド対スコットランド）に出場する選手の解放「release」をクラブに義務付けたことです。２つめは、プロリーグが、発足（1888年）の後もアマチュアのFA（協会）の傘下に留まったことです。

ところが、サッカーが世界に普及するに伴い創立（1904年）されたFIFAと大陸毎に設立された連盟が、国・地域の協会の上部組織として君臨します。しかし、FIFA－大陸の連盟－協会は選手を保有しませんので、国際大会毎に選手を取り上げ（解放させ）ます。加え、大陸の連盟や国・地域の協会は独自のクラブ選手権を同時平行的に行います。したがって、強いチームに属する優秀な選手は殺人的過密試合スケジュールを消化することになります。ヨーロッパの強豪クラブでは、過密スケジュールの下で試合を消化するのは当たり前の状況になっていますし、過密スケジュールがトップクラブの証になっています。そこで、選手の負担を軽減する手段の１つとして、２チーム分の選手陣容を整えるようになりました。

日本のクラブが過密スケジュールに閉口している現状を勘案した時、日本のクラブもヨーロッパに近づきつつあるなとの実感を持つことができます。同時に、日本のクラブもヨーロッパ同様、思惑通りに、国際試合（たとえば、ACL）に進めない時に起こってくる経営リスクを覚悟しなければならなくなりました。川崎の問題は、日本のプロサッカークラブの経営が難しくなることを暗示しています。

オリックス・バファローズの元気の無さはリーグ全体としてマイナスの現象です。今年、創立3年目の楽天にも負け越して、オリックスは今期パリーグ全球団に負け越しました。

良く考えてみますと、プロ野球史上初のストライキにも拘らず、今のオリックスは2004年当時のオリックスと近鉄を統合した球団です。オリックスはお金を掛けることなく戦力強化を計りました。だから、優勝争いをしても不思議ではありません。しかし、3年前と同じく、最下位を争う状態が続いています。
オリックスは学生の間の人気も最低です。毎年、授業の一環として学生に人気球団をさりげなく聞いていますが、ここ数年最下位が定位置です。

親会社のオリックスはリースを中心とする企業向け金融のコングロマリットでしたが、最近は不動産・生命保険・レンタカー、等消費者に直結したビジネスを展開しています。業容拡大と共に「オリックス」のブランドが全国に浸透しましたので、最早、強い球団のイメージを利用して親会社及びそのグループ会社を消費者に知らしめる必要がなくなったのでしょう。それに歩調を合わせるが如くオリックスがパリーグで優勝争いを演じることもなくなりました。

プロスポーツリーグは、リーグに加盟する各球団の切磋琢磨がなければファンから見捨てられます。オリックスには「All for one, One for all」の精神が求められているように思えます。

2006年のJリーグ収入が約700億円。サッカー協会の2006年度収入は未公表ですが、2005年が180億円でしたので、現在の日本サッカー界の収入は900億円程度と推察できます。ワールドカップ開催の2010年に日本代表が4回連続の出場を果しますと、恐らく、2010年にサッカーの収入がプロ野球の収入を追い抜くでしょう。

サッカー界を活性化させるであろうもう一つの要因が日本の主導で改革が進んでいますアジア・チャンピオンズリーグ（ACL）です。アジアサッカー連盟は、アジアの上位15カ国から28クラブが出場する現行の制度を、2009年からヨーロッパで人気の高いヨーロッパ・チャンピオンズリーグ方式と同じく、出場クラブを32に増やし、１次リーグを経て決勝トーナメントを16クラブで戦う方式に変更することを決定しました。

ヨーロッパ・チャンピオンズリーグの2005－06年における参加32クラブへの分配金は4億3,700万ユーロ（約700億円）でした。これに比べ、ACLの2009年賞金総額は2,000万ドル（約24億円）ですから、遠い道のりです。

しかし、1896年のオリンピックも1930年のワールドカップも第1回大会は小さな規模でした。全てのスポーツイベントがそうです。また、最初は越えるべき障壁もたくさんあります。だが、何よりも始めることが大事です。なぜなら、スポーツイベントは他に代替できる（replaceable)ものがないからです。
サッカー界が進化していることをACLへの取り組みで読み取れます。

政治が面白いです。参議院選挙の結果が思わぬ展開となりました。国民の誰もが国会の「ねじれ現象」は国民にとってプラスと感じているのではないでしょうか。
テロ対策特別措置法にしましても、今まで供給された石油がどこに行ったかブラックボックス状態でしたが、少しづつ真実が明らかになりつつあります。「政治とカネ」の問題も最早放置できなくなっています。政府が民主党の要求を無視できないからです。税金の無駄使いも国会の場で糾弾されることになるでしょう。国会が緊張感漂う場になりました。

政府と霞ヶ関はこれまで情報を極力非公開にしてきました。この方が彼らに都合が良かったからです。それは、国民全体にとってマイナスでした。問題の年金がその典型的例です。特殊法人と天下りもそうです。

ねじれ現象が情報公開を促すことがはっきりしました。となれば、プロ野球にも「ねじれ現象」が必要です。混戦の優勝争いにも拘らずテレビ視聴率や観客動員数にプラスなっていません。観客動員が横ばい、視聴率は逓減傾向です。しかし、プロ野球は情報が乏しいので現状打開の処方箋が作れません。困ったものです。

今日から後期の授業が始りました。最初の2コマはスポーツ産業構造論とゼミです。
スポーツ産業構造論では、スポーツ産業の中核に位置するリーグや球団の中から、下記6人の皆さんに講義をしてもらう予定です。
　BJリーグの河内コミッショナー
　日本ハムの大社オーナー
　巨人の桃井社長
　ロッテの荒木事業部長
　浦和レッズの白戸広報部長
　選手会の松原事務局長
加え、授業の合間にリーグや球団に派遣されたインターンが自らの活動内容を報告する予定です。体験に基く現場の意見を期待しています。

ゼミでは通常の発表・質疑応答だけではなく、ディベートを取り入れることにしました。最近の学生は人の前で意見を言わない傾向にあるからです。自己PRの訓練と思っています。

ゼミ生に、高校の時に、世界史・日本史・政治経済・現代社会・地理をどの程度勉強したか尋ねました所、然程力を入れて勉強していないことがわかりました。これは、ゼミ生だけではなく、一般的傾向だそうです。
スポーツ経営を学ぶ学生に高校レベルの基礎知識・教養を注入する必要があると感じています。実践してみます。