プロ野球の各球団が西武ライオンズによる裏金問題発生を契機に不正行為防止に取り組み始めたことが朝日新聞の調査でわかりました。ただ、現状では、リーグ全体で定めた共通リールではなく、各球団の個別対応に留まっています。しかも、罰則が明示されていないので、数年経つと風化する危険が潜んでいます。

この問題に関連し、7月7日付け朝日新聞に私のコメントが記載されました。

ルールを守れぬなら罰則強化を

大坪正則・帝京大教授（スポーツ経営）の話

米プロバスケットボール協会では、規定に違反した契約をしたチームが複数年、ドラフトの1位指名権を剥奪されたことがある。プロ野球でもそうした前例があれば裏金が動くことはない。罰則が弱いので、ルールがあってもす抜け道を考える。ルールが守れないのなら罰則強化が必要だ。

完全ウェーバー制導入など、裏金をなくすためのドラフト制度の改善について、各球団が真剣に取り組んでいるとは思えない。親会社には、宣伝のために金を使ってでも、いい選手を獲得したいというエゴが強すぎる。メジャーリーグに有名選手が流出し、選手にとっては売り手市場になるばかりだ。シンプルで透明な仕組みにしないと、球団経営は立ち行かなくなるだろう。