下の文章は2月13日の毎日新聞「闘論」のオリジナル原稿です。

Jリーグの経営戦略は長期的と短期的の両面から考察する必要がある。長期的視点に立てば、クラブの数は増えれば増えるほど良い。なぜなら、スタジアムに足を運ぶサポーターの数が確実に増えるので、リーグ全体の収入と価値が上昇するからだ。しかし、短期的視点では、今、クラブ数を増やすタイミングではなく、リーグと各クラブの財務力を強化すべきである。そうしないと、資金難のクラブが続出し、リーグそのものが経営破綻に陥りかねない。私は、クラブの大半が黒字経営になるまでクラブの増加は控えるべきと考える。

リーグは、プロ野球を反面教師にし、全国市場で展開するテレビ、マーチャンダイジング（商品化）、スポンサーシップについてはリーグの一括管理とする一方、地域市場のチケットと物品販売ではクラブによる地域密着の営業に力を入れることを基本方針としている。経営理念としては間違っていない。しかし、現実は理想から掛け離れた状態だ。原因は、全国市場からの収入がすくないため、リーグからクラブへの配分額がクラブ収入の10％程度に止まっていることに尽きる。この配分不足はクラブにとって致命的だ。
結果、各クラブは収支を整えるために収入の約90％を地域市場に依存せざるをえない。だが、地域密着の観客動員は掛け声倒れになっている。たとえば、英国のプレミアリーグが観客席を平均で92％、米国のNFLが96％、NHLが91％、NBAが89％埋めているのに対し、リーグは50％以下の水準に過ぎない。だから、各クラブは出資会社に広告料の名目で経営支援を仰がざるをえない。だが、出資会社が大企業のクラブは黒字を確保できるが、それ以外のクラブが黒字を確保することは極めて難しい。

リーグが公表している08年クラブ情報によれば、クラブの資本金合計額が約162億円に対し、累積の損失が約118億円に膨らんでいる。約44億円の損失で債務超過になるが、08年の当期損失が約12億円だったので、リーグの財務は危険水域に入りつつある。
かかる状況にも関わらず、リーグはJ2参加クラブを22に伸ばす予定だ。これからリーグに加わる予定のクラブは、出資会社の資金力が乏しく、赤字が予想される。また、リーグの収入が横ばいの中でのクラブ数増加はリーグからの分配金が減少することになるので、弱小クラブの赤字幅拡大が避けられない。

上記を鑑み、リーグの収入増加策の一つとして、全国市場向けのテレビ・マーチャンダイジング・スポンサーシップの権利を日本代表チームを抱える日本サッカー協会と共同して現金化することを勧めたい。欧州と違い、プロリーグの歴史の浅い日本では、代表とリーグを分離して応援することに慣れておらず、人気とビジネスが代表チームに集中する傾向にあるからだ。しかも、この提案は決して奇抜なものではない。ドイツのブンデスリーガが協会とテレビの共同管理を行っている。

欧州のリーグも英国のプレミアリーグが新設され経済的に潤うまで貧乏だった。リーグ開始時の1993年、リーグ収入はプレミアと肩を並べる水準だったが、今、J1の収入はプレミアの5分の1に過ぎない。
リーグは、欧州各国のビジネスのやり方を比較・研究し、その上で独自の経営戦略を組み立てて欲しい。

昨年は政治が大きく動いた。今年はプロスポーツリーグが動く番だ。
スポーツを取り巻く環境は決して良くない。世界的景気後退がスポーツ界にも打撃を与えたからだ。そのため、米国のプロリーグは職員のレイオフ（一時解雇）に踏み切った。日本のプロリーグは人員削減では効果がでない。赤字体質故に人員を絞り込んでいるからだ。だからと言って、親会社や出資会社に全面依存することもできない。なぜなら、企業環境が悪化しているのに加え、今年は広告宣伝費用が冬季オリンピックとサッカーのワールドカップ（W杯）に配分されると予想されるからだ。逆風だからこそ、今年、日本のプロリーグは「災いを転じて福となす」べく、抜本的構造改革を講じるべきなのだ。

プロ野球　：　プロ野球では2004年のストライキの後、経営者と選手会が構造改革の推進について合意した。表面的には、改革の具現化は交流戦に止まり、経営の面では何も進展していないように見える。だが、その後の5年の間に球界は確実に地殻変動が進んだ。球団と球場の経営の一体化が黒字をもたらすことを仙台が示したため、球場を管理するのは、札幌を除くパリーグ5球団と、セリーグの阪神と広島を合わせ、7球団に増えたことが一例だ。一方で、球団と球場の経営の一体化が進んでもチケット料と球場内物品販売だけでは大幅な黒字を得ることができないことも分かった。
また、巨人戦一辺倒ではテレビからの収入増加の見込みが立たないことも明白になった。もはや、インターネットを利用してその時その時で最も熱戦が期待できる対戦カードを視聴者に選ばせる手法をとらない限り地上波放送局による野球中継の視聴率向上はありえない。その上で、地上波放送に続くBS・CSではそれぞれの特性を生かした試合中継を行うべきだ。
球団経営者の多くは、既に、球団と球場の経営の一体化と全国市場からの収入増加が経営黒字化の2本柱と気付いている。今年はコミッショナーの出番が来る。だから、コミッショナーにビジネスマンの役割を担う準備を勧める。

Jリーグ　：　今年は南アフリカでW杯が開催される。日本代表のグループリーグ突破を期待したい。代表チームが決勝トーナメントに進めば、大フィーバーが起ること必至だが、グループリーグ敗退でもW杯人気は続くと予想する。問題はW杯がJリーグの収支を悪化させる可能性が高いことだ。NHKを除く民放局は、放送権利料＋番組制作費＋電波料から成るCM料を番組スポンサーから徴収するが、放送権利料が高いのでテレビ局と広告代理店は必死になってスポンサー探しをするに違いない。W杯に廻される広告料の一部はJリーグ広告料の減少に繋がることもあり得る。
また、業績悪化の折、出資会社の減損処理も簡単ではない。結果、Jリーグのクラブの大半は来年度決算で赤字幅が拡大し、Jリーグ全体で債務超過に陥る可能性が高い。協会とJリーグが共同で権利処理会社を作り、権利の一括管理で「売り手市場」を形成して、獲得した収入を分け合う形を取らない限り、経営破綻を来たすクラブが続出するだろう。手をこまねいている暇はない。

bjリーグ　：　Jリーグの中には地方自治体が直接クラブに出資している例がたくさんある。山形のように県が設立した公益法人がクラブの運営会社になったり、大分のように県知事がクラブの社長を任命する、などの例もある。だが、プロバスケットボールのbjリーグ各球団は地方自治体の不公平な扱いに苦慮している。不思議なことに、地方自治体はアリーナ使用において、事業税を払っているbjリーグ傘下の球団よりも税金を納めていないアマチュア団体を優先している。しかも、bjリーグの球団はアマチュアよりも数倍高い使用料を取られている。なぜだか、誰もこの不合理な理由を説明できない。
地方自治体がJリーグのクラブに出資しているのはスポーツが生み出す経済の活性化を期待してのことだ。当然、この理屈はbjリーグにも適用できる。bjリーグはこのことを地方自治体に強く訴えるべきだ。そうすれば、今年から、地方自治体はJリーグのクラブに施す優遇策をbjリーグ各球団にも与えることになるだろう。

新聞が、戦力外通告、契約更改、移籍など、プロ野球やJリーグに所属する選手たちの動静を連日、報道している。毎年繰り返される選手たちによる喜怒哀楽。その中にあって、同年配の中山雅史と山崎武司の喜びは少し違った。
J1のジュビロ磐田一筋だった元日本代表の中山は42歳。今季末、戦力外通告を受けた。だが、現役続行を希望し、J2のコンサドーレ札幌への移籍が決まった。一方の山崎は来期42歳を迎える。2004年に一度クビを宣告されるが、今季、楽天のクライマックス・シリーズ進出に貢献。2億5千万円プラス出来高の2年契約を楽天と結んだ。大ベテランの契約を参考に、プロ野球とJリーグの将来について考察する。

プロ野球は現在、12球団で組成。球団支配下の選手総数は約800名。プロ野球選手会によると、選手寿命は約10年。毎年70～80名が引退し、ほぼ同数の新人が入団する。だから、40歳を超えた山崎は例外的存在だ。
Jリーグのクラブ数はJ1とJ2それぞれ18、合計36。Jリーグキャリアサポートセンターによれば、選手登録数は約1,000名。毎年約130名が加入し、同数が登録を抹消される。登録抹消（Jリーグ引退）の平均年齢が26歳。20代の引退が70％を占める。そんな環境の中での中山の現役続行は、山崎以上に珍しい。
ほぼ同じ年齢の山崎と中山だが、プロ野球とJリーガーの年俸になると格差が歴然としている。年俸1億円以上をスポーツエリートの証しの一つとするならば、プロ野球は71名。およそ10人に1人が超エリート。一方、Jリーグは10名。約100人に1人だから、サッカー選手が1億円プレーヤーになることはまさに至難の業といえる。

かかる環境の下で、プロ野球がMLBの経営水準に近付くには、全国市場での権利の一括管理は避けて通れない。 そのためには、逆説的だが、プロ野球は1億円プレーヤーをもっと増やす施策を講じるべきである。プロ野球は50年以上にわたって12球団による2リーグ制を維持している。年間の観客動員数は約2,500万人。微増が続いている。各球団が全国市場での権利処理を競合しながら行う現下のシステムでは、全国市場からの収入は増えない。
むしろ、テレビ視聴率低下に伴い収入減が予想されるので、球団経営はチケット販売に大きく依存することになる。しかし、それではMLBに半永久的に近付けないし、阪神と巨人以外の球団の黒字も実現しない。だからといって、権利の一括管理がすぐに実現するとも思えない。 だからこそ、MLB選手並みとは言わないまでも、年俸額を引き上げ、1億円プレーヤーを増やすべきなのだ。なぜなら、高い選手年俸を賄い、球団経営を黒字にするには全国市場で現金化できる権利の一括管理が不可欠だと大多数の球団経営者が認知することが大事だからである。その意味で、経営的に矛盾するかも知れないが、選手会がもっと強くなることが重要なポイントのように思える。

一方、Jリーグは最低年俸を設定し、その額を徐々に引き上げる方策を取るべきだ。その実現のために、Jリーグ加盟クラブの拡大策を一時中断して各クラブの収支を整えることを優先することを勧める。Jリーグ選手協会によれば、選手契約はABCに区分される。新人や実績のない選手はC契約からスタート。A契約だと最低でも480万円、上限はなしだが、C契約とＢ契約の基本給は480万円で、最低年俸の設定はない。
したがって、経営の苦しいJ2のクラブに属するC契約やB契約の選手の中には、J2より下部組織のJFLに参加する企業クラブの選手（社員）よりも年俸が低い例が続出する。これでは、Jリーガーが子供やアマチュア選手に「夢」を与える存在から懸け離れかねない。だから、Jリーグでは1億円プレーヤーを増やすよりも、最低年俸の設定と引き上げが急務の策といえる。

以下は、掲題のオリジナル原稿。「がんばれ！　Jリーグ」

Jリーグ（リーグ）は、11月17日の理事会で、資金難に陥っていた大分トリニータ（大分）に対して、2005年に創設した公式試合安定開催基金（基金）から3億5千万円の融資を行い、更に、来年1月末をめどに、2億5千万円の追加融資を行うことを決定。基金残高約10億円の内、約60％を融通する。大分の資金繰りが非常事態だったことを窺わせる。リーグによると、大分は、今季に入り成績低迷に伴う入場者減や人件費高騰などで借金が一気に膨らみ、累積赤字が約11億円、債務超過は5億6千万円に達した。2010年1月末の借入金を約12億円と推定している、と言う。

大分が自転車操業的運営手法ゆえに資金難の実情を見抜けなかったとリーグは釈明しているが、リーグの見解に納得できない。なぜなら、リーグが公表しているクラブ情報によれば、06年に大分の累積赤字は11億6千万円、債務超過が7億3千万円だったからだ。06年より前から大分の経営は破綻状態であり、その頃から既に資金繰りが悪化していたことは誰でも容易に推測できる。リーグが大分の決算内容を詳細に吟味せずに、対応を放置していたことは明白。

リーグ全体も恐ろしい状況になっている。08年度の経営情報によると、J1（18クラブ）とJ2（15クラブ）の累積赤字が117億8千万円、資本金の合計が161億8千万円だから、債務超過になるまでに44億円しか残っていない。ところが、08年決算で、コンサドーレ札幌が約18億円、ベガルタ仙台が約19億円の減資を行っており、札幌と仙台の出資会社が減損処理に踏み切らなかったならば、リーグ全体の決算は、危機的状況に陥っていたと推察される。
大分・札幌・仙台は例外ではない。多くのクラブが厳しい経営環境に直面している。現在、リーグが全国市場、即ち、テレビ・マーチャンダイジング・スポンサーシップの現金化から得た収入はリーグの経費その他を控除後、各クラブに分配される。だが、リーグからの分配金はクラブ収入の10％に過ぎない。だから、クラブはクラブ運営費の残り90％をチケット販売とスタジアムの物品販売で賄わなければならない。その国、特にヨーロッパのサッカークラブではありえない構造となっている。そこで、クラブは出資会社を中心とする広告料獲得とホームタウンでのマーチャンダイジング商品販売に力を入れることになる。しかし、資金力のある会社が出資するクラブは何とか収支を整えることが可能だが、資金力の乏しい地元の自治体や企業に支援を仰ぐクラブは収入不足に陥ることになる。

悪いことに、10年に入ると更に環境が悪化すると予想される。なぜなら、企業のスポーツ関連広告予算が、2月のバンクーバー・オリンピックと8月のワールドカップ（W杯）に振り分けられ、リーグ向け予算が削減される可能性が高いからだ。W杯出場のために存在するとも言えるリーグが、W杯のために存続の危機に晒されそうな事態になるのは皮肉なことだ。
リーグのビジネスが低迷する一因は、リーグの人気が、ホームタウンを中心とするサッカーファンに磐石な形で根付く前に日本代表に移ったことにある。ヨーロッパと違い、リーグの歴史が浅かったためだが、今は仕切り直しが必要だ。リーグの窮状を救うには、ドイツのサッカー協会とブンデスリーガが放送権利料を一括管理するように、リーグと日本サッカー協会もテレビ・マーチャンダイジング・スポンサーシップの全国市場でのビジネスを統合するのも一案である。同時に、各クラブが、累積赤字が解消されるまで、リーグ関連の直接経費を除く、ユースや女子の育成費用などの間接経費を抑制することもやむを得ない方策だと考える。

サッカーのJリーグが理事会を開いて、大分トリニータに対し公式試合安定開催基金から6億円の融資を行うことを決定したことを受け、TBSのラジオ番組、「アクセス」から出演依頼があって、番組に生出演しました。
番組は、財務内容が悪いのは大分だけではないので、「Jリーグの拡大路線は見直すべきか？」を問うもので、リスナーからの賛否を受け付けると同時に、大分やJリーグの各クラブの現状を踏まえ、対処策についてリスナーと話をすると言った内容でした。

Jリーグが公表しています2008年のクラブ情報を見る限り、幾つかの優良クラブを除き、大半のクラブの財務内容は暗澹たるものです。そこで、「クラブの赤字体質は選手の高い年俸にありますか？」と問い合わせがありました。私が、「一部の選手は高いと報道されるが、Jリーグの選手の年俸は低すぎる。選手の中にはアルバイトをしないと喰えない人もいる」と応えましたら、リスナーから、「そんなことはない。選手には最低年俸があるので、アルバイトをする選手はいない」と反論を受けました。
短い時間でのやり取りでしたので、十分に説明できませんでした。ここの所を今少し、Jリーグ選手協会やJリーグキャリアサポートセンターの資料を基に、補足説明しておきます。
Jリーグでは、　１　プロ野球と違って、契約金制度は禁止　2　最低年俸制度はない　3　毎年約130人の選手が加入し、ほぼ同数が登録を抹消　4　登録抹消選手の平均年齢は26歳　5　20代での引退が全体の7割

更に、ある週刊誌によりますと、代表経験の有無で、現下の年俸のみならず、将来の年俸にも大きな差が出る、と記載されていました。その中で、代表経験のあるJ2の30歳代の現役選手が年収300万円と告白していました。浦和やG大阪の選手が例外的存在ならば、選手・コーチ・チームスタッフの人件費総額が、水戸は1億4,000万円、草津は1億8,400万円、愛媛が1億8,500万円ですから、これらのクラブに所属する選手も例外的かも知れません。だけど、J2で特別な実績のない選手の年俸がどの程度か想像が付きます。だからこそ、選手が見切りを付けるのが早いのです。統計によりますと、4年で辞める選手が最も多いそうです。

以上のような状況ですから、Jリーグは選手の「セカンドキャリア」に力を入れています。この点から言えば、Jリーグはクラブの数を増やすよりも、クラブの財務内容を改善し、選手年俸を引き上げることを優先すべきです。そうしないと、子供やアマチュア選手に「夢」を与えることができません。また、彼らの保護者も彼らがサッカー選手になることを後押ししません。薄給のJリーガーに支えられて存続するJリーグでは駄目です。