昨年は政治が大きく動いた。今年はプロスポーツリーグが動く番だ。
スポーツを取り巻く環境は決して良くない。世界的景気後退がスポーツ界にも打撃を与えたからだ。そのため、米国のプロリーグは職員のレイオフ（一時解雇）に踏み切った。日本のプロリーグは人員削減では効果がでない。赤字体質故に人員を絞り込んでいるからだ。だからと言って、親会社や出資会社に全面依存することもできない。なぜなら、企業環境が悪化しているのに加え、今年は広告宣伝費用が冬季オリンピックとサッカーのワールドカップ（W杯）に配分されると予想されるからだ。逆風だからこそ、今年、日本のプロリーグは「災いを転じて福となす」べく、抜本的構造改革を講じるべきなのだ。

プロ野球　：　プロ野球では2004年のストライキの後、経営者と選手会が構造改革の推進について合意した。表面的には、改革の具現化は交流戦に止まり、経営の面では何も進展していないように見える。だが、その後の5年の間に球界は確実に地殻変動が進んだ。球団と球場の経営の一体化が黒字をもたらすことを仙台が示したため、球場を管理するのは、札幌を除くパリーグ5球団と、セリーグの阪神と広島を合わせ、7球団に増えたことが一例だ。一方で、球団と球場の経営の一体化が進んでもチケット料と球場内物品販売だけでは大幅な黒字を得ることができないことも分かった。
また、巨人戦一辺倒ではテレビからの収入増加の見込みが立たないことも明白になった。もはや、インターネットを利用してその時その時で最も熱戦が期待できる対戦カードを視聴者に選ばせる手法をとらない限り地上波放送局による野球中継の視聴率向上はありえない。その上で、地上波放送に続くBS・CSではそれぞれの特性を生かした試合中継を行うべきだ。
球団経営者の多くは、既に、球団と球場の経営の一体化と全国市場からの収入増加が経営黒字化の2本柱と気付いている。今年はコミッショナーの出番が来る。だから、コミッショナーにビジネスマンの役割を担う準備を勧める。

Jリーグ　：　今年は南アフリカでW杯が開催される。日本代表のグループリーグ突破を期待したい。代表チームが決勝トーナメントに進めば、大フィーバーが起ること必至だが、グループリーグ敗退でもW杯人気は続くと予想する。問題はW杯がJリーグの収支を悪化させる可能性が高いことだ。NHKを除く民放局は、放送権利料＋番組制作費＋電波料から成るCM料を番組スポンサーから徴収するが、放送権利料が高いのでテレビ局と広告代理店は必死になってスポンサー探しをするに違いない。W杯に廻される広告料の一部はJリーグ広告料の減少に繋がることもあり得る。
また、業績悪化の折、出資会社の減損処理も簡単ではない。結果、Jリーグのクラブの大半は来年度決算で赤字幅が拡大し、Jリーグ全体で債務超過に陥る可能性が高い。協会とJリーグが共同で権利処理会社を作り、権利の一括管理で「売り手市場」を形成して、獲得した収入を分け合う形を取らない限り、経営破綻を来たすクラブが続出するだろう。手をこまねいている暇はない。

bjリーグ　：　Jリーグの中には地方自治体が直接クラブに出資している例がたくさんある。山形のように県が設立した公益法人がクラブの運営会社になったり、大分のように県知事がクラブの社長を任命する、などの例もある。だが、プロバスケットボールのbjリーグ各球団は地方自治体の不公平な扱いに苦慮している。不思議なことに、地方自治体はアリーナ使用において、事業税を払っているbjリーグ傘下の球団よりも税金を納めていないアマチュア団体を優先している。しかも、bjリーグの球団はアマチュアよりも数倍高い使用料を取られている。なぜだか、誰もこの不合理な理由を説明できない。
地方自治体がJリーグのクラブに出資しているのはスポーツが生み出す経済の活性化を期待してのことだ。当然、この理屈はbjリーグにも適用できる。bjリーグはこのことを地方自治体に強く訴えるべきだ。そうすれば、今年から、地方自治体はJリーグのクラブに施す優遇策をbjリーグ各球団にも与えることになるだろう。

新聞が、戦力外通告、契約更改、移籍など、プロ野球やJリーグに所属する選手たちの動静を連日、報道している。毎年繰り返される選手たちによる喜怒哀楽。その中にあって、同年配の中山雅史と山崎武司の喜びは少し違った。
J1のジュビロ磐田一筋だった元日本代表の中山は42歳。今季末、戦力外通告を受けた。だが、現役続行を希望し、J2のコンサドーレ札幌への移籍が決まった。一方の山崎は来期42歳を迎える。2004年に一度クビを宣告されるが、今季、楽天のクライマックス・シリーズ進出に貢献。2億5千万円プラス出来高の2年契約を楽天と結んだ。大ベテランの契約を参考に、プロ野球とJリーグの将来について考察する。

プロ野球は現在、12球団で組成。球団支配下の選手総数は約800名。プロ野球選手会によると、選手寿命は約10年。毎年70～80名が引退し、ほぼ同数の新人が入団する。だから、40歳を超えた山崎は例外的存在だ。
Jリーグのクラブ数はJ1とJ2それぞれ18、合計36。Jリーグキャリアサポートセンターによれば、選手登録数は約1,000名。毎年約130名が加入し、同数が登録を抹消される。登録抹消（Jリーグ引退）の平均年齢が26歳。20代の引退が70％を占める。そんな環境の中での中山の現役続行は、山崎以上に珍しい。
ほぼ同じ年齢の山崎と中山だが、プロ野球とJリーガーの年俸になると格差が歴然としている。年俸1億円以上をスポーツエリートの証しの一つとするならば、プロ野球は71名。およそ10人に1人が超エリート。一方、Jリーグは10名。約100人に1人だから、サッカー選手が1億円プレーヤーになることはまさに至難の業といえる。

かかる環境の下で、プロ野球がMLBの経営水準に近付くには、全国市場での権利の一括管理は避けて通れない。 そのためには、逆説的だが、プロ野球は1億円プレーヤーをもっと増やす施策を講じるべきである。プロ野球は50年以上にわたって12球団による2リーグ制を維持している。年間の観客動員数は約2,500万人。微増が続いている。各球団が全国市場での権利処理を競合しながら行う現下のシステムでは、全国市場からの収入は増えない。
むしろ、テレビ視聴率低下に伴い収入減が予想されるので、球団経営はチケット販売に大きく依存することになる。しかし、それではMLBに半永久的に近付けないし、阪神と巨人以外の球団の黒字も実現しない。だからといって、権利の一括管理がすぐに実現するとも思えない。 だからこそ、MLB選手並みとは言わないまでも、年俸額を引き上げ、1億円プレーヤーを増やすべきなのだ。なぜなら、高い選手年俸を賄い、球団経営を黒字にするには全国市場で現金化できる権利の一括管理が不可欠だと大多数の球団経営者が認知することが大事だからである。その意味で、経営的に矛盾するかも知れないが、選手会がもっと強くなることが重要なポイントのように思える。

一方、Jリーグは最低年俸を設定し、その額を徐々に引き上げる方策を取るべきだ。その実現のために、Jリーグ加盟クラブの拡大策を一時中断して各クラブの収支を整えることを優先することを勧める。Jリーグ選手協会によれば、選手契約はABCに区分される。新人や実績のない選手はC契約からスタート。A契約だと最低でも480万円、上限はなしだが、C契約とＢ契約の基本給は480万円で、最低年俸の設定はない。
したがって、経営の苦しいJ2のクラブに属するC契約やB契約の選手の中には、J2より下部組織のJFLに参加する企業クラブの選手（社員）よりも年俸が低い例が続出する。これでは、Jリーガーが子供やアマチュア選手に「夢」を与える存在から懸け離れかねない。だから、Jリーグでは1億円プレーヤーを増やすよりも、最低年俸の設定と引き上げが急務の策といえる。

下記は、掲題、フジサンケイ　ビジネスアイ記事のオリジナル原稿。 

今年のプロ野球は、監督の契約延長（正確には、終了する契約を延長するか否かの）問題にも注目が集まった。監督の契約にかかわるゴタゴタは毎年起きているが、今年は主役がファンに人気の高いバレンタイン氏とメディア受けの良い野村克也氏だったために、グランド外の戦いとしてメディアを賑わした。
この場合、メディア露出の多い方が有利になる。日ごろメディアとの接触が多く、ファンからの同情を受けやすい監督が善玉で、寡黙を貫き通す球団（経営者）が悪役に回るのが一般的だ。だが、沈黙はもはや経営者の美徳ではない。

諺に、「沈黙は金なり」がある。昔の親父は無口だった。子供がダダをこねると、決まって、黙ってげんこつをくらわすのが普通だった。今はそうはいかない。価値観が多様化した現代は、無言は通用しない。逆に重大な発表をする時、不祥事が起った時、または、関係者の意見が食い違ったとき、など、組織や企業のトップが積極的に説明を試みることが重要となった。つまり、スポークスマンの機能が不可欠の世の中になったのだ。
典型的な例が米国だ。人種と言語が錯綜しており、無口では相手に絶対に意思が伝わらない。だから、国家的一大事では、大統領がテレビやラジオを通じて国民に意とする所を伝えるし、プロスポーツリーグの場合、コミッショナーがメディアに向かって頻繁にメッセージを発信する。スポークスマンの重要性を良く理解しているからこそ、彼らはカメラの前に立ちマイクに向かうのだ。
ところが日本では、トップがスポークスマンの役割を演じる組織や企業は極めて少ない。逆に、重大事にトップが下がる有様を見かけることが多い。それでは、世間から磐石の信頼を得ることはできない。

われわれが神から授かった意思の伝達手段は、「話す」と「書く」の2通りしかない。赤ちゃんが「泣く」のは話すことができないからであり、「暴力」を振るうのは話す力と書く力の乏しいかわいそうな人の最後の手段なのだ。現在、組織や企業のトップは3つの役割を果たす必要があると言われる。意思決定、リーダーシップ、スポークスマンである。内、最適な意思決定をタイムリーに行うことが最も重要である。そのため、組織や企業のトップは正確な情報を必要としており、彼らは誰よりも多く、且つ、精度の高い情報が集まる仕組みを構築している。だから、組織や企業の中で最も事情通であるトップが内外に向かって情報を発信するのが最も自然な形である。また、信頼と言う観点からも、トップが消費者、相手先、ファンに（メディアを通じて）直接メッセージを発信するのが最も説得力があるのは言うまでもない。

ところが、実際はそうなっていない。たとえば、私がパーソナリティを務めるラジオ番組の「Catch the Sports!」。その中に電話インタビューのコーナーがあるが、スタッフが広報を通じて社長や会長（場合によっては担当役員）に出演依頼をすると、10人中9人はお断りの返事。時には、広報担当者が即座に「無理です」と返答するそうだ。広報の心得違いに驚くことも多いと聞く。
最も信用の高いトップが、自社の新製品や売れ筋商品の特徴を製品開発のエピソードを交えながら消費者（リスナー）に直接伝える機会があるのに、その機会を握り潰す広報担当の間違った判断を許すトップも反省をする必要がある。社長や会長などの組織や企業のトップがメディアから逃げる組織や企業の将来は決してばら色ではない。トップは良いスポークスマンであらねばならない。今年のプロ野球は、トップのメディアへの積極的語りかけが消費者やファンの心を掴む有効な手段であることを改めて教えてくれた。

プロスポーツリーグの収入は、チケット販売、球場内物品販売、テレビ放送、マーチャンダイジング（商品化）、スポンサーシップの5つの権利の現金化に頼っている。リーグ創設時、経営の責任は球団オーナー（経営者）が負うことが定められ、同時に各球団に地域独占営業権を与えるフランチャイズ制度が導入された。かくて、チケットは経営者1人の販売に対して多数のファンが購入する「売り手市場」の下で行われることになった。チケットを買って球場に足を運べるファンは球場周辺に住む地元住民に限られるので、チケット販売と球場内物品販売は「地方市場」での経済行為である。
球場内での物品購入者はチケット保有者に限られるので、顧客管理の上からも球団と球場の経営の一体化が好ましい。しかし、日本のプロ野球では球団と球場の経営の一体化は例外的だった。
ライオンズが所沢市（埼玉県）に移転する前まで、タイガースだけが自前の甲子園球場を自由に使えた。だから、ソフトバンクと楽天がプロ野球に参入する2004年末まで、タイガースとライオンズを除く球団は、球場経営と無縁だった。

ところが、仙台市に本拠地を構えた楽天が、球場の改修費負担と引き換えに球場営業権を取得し、球団と球場の経営の一体化を行ったところ、初年度となる05年度決算で黒字を計上した。球界を衝撃が走り、その後、マリーンズが球団の指定管理者となり、バファローズが球場を買収するなど楽天を真似る球団が現れた。現在、パリーグではファイターズを除く5球団が、球団と球場の経営の一体化を実施しており、各パリーグ球団はCRM（カスタマー・リレーションシップ・マネジメント）やPOS（販売時点情報管理）システムを導入して野球事業の黒字化まであと一歩の段階にまで収支を整えるに至っている。
球団と球場の経営を一体化する考えは、空港や高速道路の経営にも適用可能だ。今年、鹿児島を除く九州各県、東北の岩手、秋田、青森の各県を車で廻った。また、空港も利用した。これら地域では、知事が高速道路の整備や延長を声高に叫び、予算要求している。
だが、実際に高速道路や一般道を車で走ると分かることだが、走る車が少ないのでどこも渋滞がない。前後に数台の車しか走っていない高速道路や国道も珍しくなかった。知事らは新幹線の延長や空港整備にも力を入れた。空港、新幹線、高速道路がすべて完備されれば、地元住民に便利であることは言うまでもない。だが、収支を整えることをせずに、何でもほしい姿勢が許されるはずもない。実際、空港も高速道路も赤字だから、新たな税金投入には慎重になるべきだ。

地方分権が進み、近い将来、財源も移譲されるだろう。そうなれば、知事には高度な経営能力が求められる。その時、球団と球場を一体化する手法は効果的と思われる。すでに多くの地方空港が知事の管轄下に入っている。だが、今のままではだめだ。どの空港も、どこにでもある画一的なお土産品が並び、飲食物は一般的に高価でまずい。CRMやPOSのシステムを取り入れ、テナントに競争をさせて空港だけで販売する限定品を人気商品に育て、利用者を満足させると同時に、駐車場を含めた管理会社との一体化を行わない限り、空港の黒字化は難しい。
また、高速道路は近い将来、無料化される可能性があるため、より現実的な走行車予測の下での高速道路建設が必至となる。大幅な赤字が予想される場合、建設の中止もあり得る。だから、パーキングエリアからの収入を高める必要がある。高速道路に投下する税金投入を軽減するためだ。
現状では、高速道路のパーキングエリアよりも一般道の「道の駅」の方が品揃えが良い場合がある。パーキングエリアの経営を各県に任せて、各パーキングエリアを競争させ、収支を公開させれば、どの県の高速道路を優先すべきか立派な判断材料になるだろう。

今年のプロ野球（NPB)のドラフトの目玉は花巻東高校の菊池雄星投手だった。「20年に1人」の逸材と目された彼に対して、国内の全球団と米国大リーグの8球団が獲得に興味を示した。そのため、彼はドラフト前に国内外の20球団と面談を行い、その上で、国内球団への入団決意を披露し、涙も流した。競合球団による抽選で彼との交渉権を引き当てた埼玉西武ライオンズは、入団早々から彼に特別メニューを課して、エリートコースを歩ませる計画だそうだ。彼の成長を期待したい。

ドラフトは1936年、米国のNFL（プロアメフト）が最初に採用した。このシステムでは、1順目は前年度最下位球団から順次新人選手を選択し、2順目以降は前回と逆の順番での採択となる。（日本で「完全ウェーバー式」と言う）ドラフト導入の目的は2つあった。　
1つ目は、最下位球団に最優先の選択権を与えることから生まれる球団間の戦力均衡保持。2つ目は、1位指名新人選手の契約金を最高額に設定することから実現する契約金高騰の抑制。そして、もう1つ利点があった。どの球団が最下位になるか不確実だから、入団前に裏金が動くことがないことだ。したがって、この仕組みは球団選択の自由を奪われる選手には不都合だが、経営者に多大な利益をもたらす。だから、米国のプロリーグも当然のごとくこの制度を採用した。リーグによって運営方法は若干異なっているものの、根本的な考え方は変化なく今日に至っている。

ところが、NPBは米国のドラフトとは似て非なるものを作ってしまった。ドラフトに自由競争の原理を持ち込み、裏交渉を行い、金の力で有望選手を抱え込むことを「経営努力」とへ理屈を付け、ドラフトの基本的な考え方を曲げてしまった。各種の金が裏で飛び交い、競争に負けたスカウトが自殺する事件も起こった。かかる環境では、野球を教育の一環と主張する日本高校野球連盟（高野連）がNPBの姿勢を容認するわけがなく、NPB関係者と球児たちとの接触は、たとえ親子であっても厳禁となった。この関係が濃淡はあるが、大学や社会人のアマチュア団体にも影響を及ぼした。

かくて、プロ選手たちとアマチュアの選手や組織との会話がなくなり、現状のドラフト制度が続く限り、彼らがアマチュア野球の指導者になる機会も極度に少なくなった。しかしながら、NPBセカンドキャリアが実施した「引退後の進路希望」調査で、学生野球指導者が1位、スカウトなどの球団フロントが3位、プロ・社会人などの指導者が5位となり、選手たちが保有する技術を第2の人生でも活用したい気持ちを強く持っているいることが判明した。

ドラフトを経て、NPBの球団に毎年約70人が入団する。彼らは最高の才能を持ったスポーツ界の超エリート集団だ。だが、彼らの平均年俸は約3,700万円。選手寿命は約10年。したがって、平均生涯年俸は3億7,000万円。生涯年俸に関する限り、一流企業の平均的サラリーマンと同程度なのだ。
加えて、彼らの年金は満額でも年間142万円。しかも、受給開始が55歳だから、引退から年金開始までの長い期間を耐える必要がある。彼らが指導者になりたい理由がここにある。
昨年の田沢選手に次いで菊池選手も大リーグを目指す可能性が高かった。もはや、NPBが選手を国内に縛り付けることも限界に達しつつある。選手たちの大リーグ行きを阻止する手段は、日米間の選手年俸の格差を縮小することだが、一朝一夕にできることではない。
現状、今できることはドラフト改革だ。選手たちに日本で野球を継続して欲しいのであれば、NPBは、「完全ウェーバー式」のドラフトを採用し、選手たちに引退後、高校・大学・社会人の野球チームの指導者になる道を与えてやるべきだ。もちろん、学生野球協会や高野連の了承を得る必要がある。そうなれば、大学の野球部員は在学中に教職の資格を取ることになるだろう。私は、彼らが今以上に勉学に励む姿を見てみたい。