新聞が、戦力外通告、契約更改、移籍など、プロ野球やJリーグに所属する選手たちの動静を連日、報道している。毎年繰り返される選手たちによる喜怒哀楽。その中にあって、同年配の中山雅史と山崎武司の喜びは少し違った。
J1のジュビロ磐田一筋だった元日本代表の中山は42歳。今季末、戦力外通告を受けた。だが、現役続行を希望し、J2のコンサドーレ札幌への移籍が決まった。一方の山崎は来期42歳を迎える。2004年に一度クビを宣告されるが、今季、楽天のクライマックス・シリーズ進出に貢献。2億5千万円プラス出来高の2年契約を楽天と結んだ。大ベテランの契約を参考に、プロ野球とJリーグの将来について考察する。

プロ野球は現在、12球団で組成。球団支配下の選手総数は約800名。プロ野球選手会によると、選手寿命は約10年。毎年70～80名が引退し、ほぼ同数の新人が入団する。だから、40歳を超えた山崎は例外的存在だ。
Jリーグのクラブ数はJ1とJ2それぞれ18、合計36。Jリーグキャリアサポートセンターによれば、選手登録数は約1,000名。毎年約130名が加入し、同数が登録を抹消される。登録抹消（Jリーグ引退）の平均年齢が26歳。20代の引退が70％を占める。そんな環境の中での中山の現役続行は、山崎以上に珍しい。
ほぼ同じ年齢の山崎と中山だが、プロ野球とJリーガーの年俸になると格差が歴然としている。年俸1億円以上をスポーツエリートの証しの一つとするならば、プロ野球は71名。およそ10人に1人が超エリート。一方、Jリーグは10名。約100人に1人だから、サッカー選手が1億円プレーヤーになることはまさに至難の業といえる。

かかる環境の下で、プロ野球がMLBの経営水準に近付くには、全国市場での権利の一括管理は避けて通れない。 そのためには、逆説的だが、プロ野球は1億円プレーヤーをもっと増やす施策を講じるべきである。プロ野球は50年以上にわたって12球団による2リーグ制を維持している。年間の観客動員数は約2,500万人。微増が続いている。各球団が全国市場での権利処理を競合しながら行う現下のシステムでは、全国市場からの収入は増えない。
むしろ、テレビ視聴率低下に伴い収入減が予想されるので、球団経営はチケット販売に大きく依存することになる。しかし、それではMLBに半永久的に近付けないし、阪神と巨人以外の球団の黒字も実現しない。だからといって、権利の一括管理がすぐに実現するとも思えない。 だからこそ、MLB選手並みとは言わないまでも、年俸額を引き上げ、1億円プレーヤーを増やすべきなのだ。なぜなら、高い選手年俸を賄い、球団経営を黒字にするには全国市場で現金化できる権利の一括管理が不可欠だと大多数の球団経営者が認知することが大事だからである。その意味で、経営的に矛盾するかも知れないが、選手会がもっと強くなることが重要なポイントのように思える。

一方、Jリーグは最低年俸を設定し、その額を徐々に引き上げる方策を取るべきだ。その実現のために、Jリーグ加盟クラブの拡大策を一時中断して各クラブの収支を整えることを優先することを勧める。Jリーグ選手協会によれば、選手契約はABCに区分される。新人や実績のない選手はC契約からスタート。A契約だと最低でも480万円、上限はなしだが、C契約とＢ契約の基本給は480万円で、最低年俸の設定はない。
したがって、経営の苦しいJ2のクラブに属するC契約やB契約の選手の中には、J2より下部組織のJFLに参加する企業クラブの選手（社員）よりも年俸が低い例が続出する。これでは、Jリーガーが子供やアマチュア選手に「夢」を与える存在から懸け離れかねない。だから、Jリーグでは1億円プレーヤーを増やすよりも、最低年俸の設定と引き上げが急務の策といえる。