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ヘッドラインで、Jリーグの2008年度決算を伝えました。Jリーグの事業収入は128億円。その中から70億円が各クラブに分配されます。一方、2007年度(2008年度は未公表)のJリーグのクラブ収入はJ-1が588億円、J-2が151億円、合計739億円でした。仮りに、Jリーグクラブの2008年度の収入を2007年度並と想定した場合、2008年度のJリーグ全体での収入は、128-70+739=797億円になります。

日本サッカー協会も、Jリーグとは別に、2008年度の収入は163億円だったと公表しました。そこで、協会・Jリーグ・Jリーグクラブの収入を合算しますと、797+163=960億円です。ワールドカップ南アフリカ大会の2010年には、サッカー界の収入がプロ野球の収入(約1,100億円)と肩を並べるか、追い抜く可能性が高まってきました。

それにしましても、Jリーグからクラブへの分配金が70億円とは少な過ぎます。クラブ収入の10%程度に過ぎません。クラブは、基本的には、全国市場のテレビ・マーチャンダイジング・スポンサーシップの現金化をリーグに委ねています。残りの約90%をクラブ自ら販売するチケット代とスタジアム内物品で賄う構造では、クラブの黒字達成が難しくなります。

だから、クラブは出資会社に広告宣伝の名目で資金援助を仰ぐことになります。特に、大企業が出資するクラブは依存度が高くなっています。それでは、経営の仕組みがプロ野球と同じになってしまいます。日本のサッカー界はプロ野球を反面教師にしたはずです。プロ野球と同じ構図では喜劇です。早急にプロ野球と異なる経営策を講じるべきです。そこで、1つの案として、ドイツ方式を検討してはどうでしょう?

ドイツのブンデスリーガの1部と2部は、ドイツサッカー協会とテレビ放送権処理会社を作り、ブンデスリーガと代表チームの放送権を一括管理しています。
日本でも、Jリーグ・クラブ・協会が全国市場向けの権利を一括管理・処理する仕組みを作り、且つ、権利処理に明るい専門家集団に権利の現金化を委ねた方が効率的・経済的と考えます。如何ですか?

Who will bell the cat?

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