2002年における日本のGDP（国内総生産）は499兆円です。アメリカのGDPは日本の約2.2倍の1,140兆円です。人口もアメリカは日本の2.2倍ですから、国民一人当りのGDPは日米互角と言えます。
この事実を踏まえて日米のスポーツ産業を比較しますと日本の遅れに愕然とせざるを得ません。しかし、規模が小さいことは成長余力を残していることを意味します。だから、重厚長大型産業が成熟した今、スポーツをポスト工業化社会の戦略産業と捉えて育てるべき時期ではないでしょうか。
スポーツ産業育成の過程で地域経済が潤い周辺産業が活性化することを考慮しますと正に国家的事業と言えます。スポーツ産業育成の牽引は、売上、影響力、人気の面から判断して、プロ野球が担わなければなりません。

アメリカのスポーツビジネス誌が公表しました2001年のアメリカのスポーツ関連消費額は約21兆4,000億円です。このスポーツ産業の中心に位置するのが野球（MLB）、バスケットボール（NBA）、フットボール（NFL）、アイスホッケー（NHL）の4大プロリーグです。
4大プロリーグが2001年に稼いだ収入は約1兆5,000億円です。アメリカでは4大プロリーグの他に、マイナーリーグが多数の球団を抱え、カーレースも盛んです。更には、大学スポーツがプロ顔負けの人気を誇っている為に、権利ビジネスを生業とする4大プロリーグを含む権利保有団体が得る収入は約3兆5,000億円に達します。

2004年12月にシンポジウムのスポーツデザインの講演内容の一部です。
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